2014 Fiscal Year Research-status Report
食物アレルギー対応給食提供におけるリスク要因の抽出と誤食事故防止策の検討
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25350170
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Research Institution | Beppu University |
Principal Investigator |
高松 伸枝 別府大学, 食物栄養科学部, 教授 (90331876)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 食物アレルギー / 保育所給食 / 食物抗原 / 対応給食 / フードマネージメント / 加工食品中の抗原量 |
Outline of Annual Research Achievements |
昨年度に引き続き市販加工食品中の抗原量把握、及び保育所給食調査及び保育所内の抗原量調査、食物アレルギー患者の食物経口負荷試験結果における症状誘発量の検討を行った。 市販加工食品中の抗原量測定は、大分県内のスーパーマーケットに流通する市販食品を用い、原材料に「小麦、乳、卵いずれかを含む」あるいは「小麦、乳、卵いずれかを使用した設備を製造」記載(注意喚起表示)のある40種、のべ120製品について測定を行った。測定には、食品衛生法アレルギー物質検知法に基づくFASTKITエライザ(日本ハム製)キットを用いた。その結果、小麦23製品、乳25製品、卵24製品では検出限界以下であったが、乳では7製品、卵7製品は20μg/gを越えていた。 保育所で提供された給食中の抗原量測定では、献立のいずれかの料理に卵、乳、小麦材料を使用された場合、これらを使用していない料理への抗原混入の可能性が示唆された。さらに保育所内の各室にシャーレを設置し暴露した抗原量を測定したところ、調理台では10μg/gを越える小麦が検出された。さらに食物アレルギー患者の食物経口負荷試験における誘発閾値の検討では、加熱鶏卵陽性患者の最小閾値は2.7μg、生乳陽性患者の最小閾値は22.9μgであった。 調査を通じて、即時型食物アレルギーの重症度の多様化や、口腔アレルギー症候群(OAS)など対応に苦慮する症例が増加傾向にあることが明らかとなった。そこで食物アレルギーの自然歴調査、OASからアナフィラキシーショックを呈する症例検討をあわせて行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
目的とする対象施設への調査及び実験、患者グループの情報収集と解析が計画どおりに終了した。
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Strategy for Future Research Activity |
これまでの結果を検討しつつ、追加の実験とまとめを行う。学会発表と対象施設への報告に備える。
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Causes of Carryover |
今年度内に英文校閲を業者に依頼し、また実験消耗品を発注したが、代金請求及び支払いが未完了であるため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
英文校閲代及び実験消耗品代として使用する。
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