2013 Fiscal Year Research-status Report
Active Learning型物理探究プログラム開発のシステム開発
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25350241
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Tamagawa University |
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Principal Investigator |
石井 恭子 玉川大学, 教育学部, 教授 (50467130)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 吉英 福井大学, 教育地域科学部, 講師 (30588570)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | アクティブ・ラーニング / active learning / 物理教育 / 探究 / 小中高大連携 / 実践研究 / カリキュラム開発 |
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| Research Abstract |
本研究は、日本において課題となっている科学的探究の授業の実現に向けて、海外ですでに多くの成果の出ているActive Learningの一つである“Physics by Inquiry”の理念、授業方法や日本の授業への活用可能性について、小中高大教員の連携研究によって検討し、生徒の概念理解を目指した探究型物理プログラムのActive Learningガイドブックを作成し、教育現場での活用・評価を通じ、新たなプログラム開発のためのシステム開発を行うものである。個々の学校レベルでの研究にとどまらず、概念形成を考慮した研究をするために、小中高大の教員の恊働研究を行う。以下の３点について、研究を進めた。
①“Physics by Inquiry”の、開発母体であるWashington大学におけるカリキュラム開発と小中高での連携研究のシステムや改定作業の方針などについて調査した。また、同大学を訪問し、その開発プロセスと地域学校との連携の様子を実地調査した。日本のカリキュラムや教科書との比較を行い、探究に関する概念の日米の違いを踏まえながら、日本における探究型物理プログラムの活用可能性の検討を始めた。
②日米のカリキュラムを比較検討し、日本の実態を踏まえて実践可能な単元を電気の領域と定め、“Physics by Inquiry”を翻訳した。小中高大の共同研究チームによる実践的検討とともに、活用可能性を検討するために、実践を試みた。
③小中高大の共同研究チームを構成し、翻訳版“Physics by Inquiry”のプログラムを実践的に検討しながら、その理念やワークシートを用いた日本における探究型の授業のあり方を検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成25年度は、以下の研究を行い、成果が得られた。
①平成26年3月3日から9日まで“Physics by Inquiry”の開発母体であるWashington大学への訪問調査を行った。その結果、大学においては、物理を専門とする博士課程の大学院生による研究推進とTAの活用がカリキュラム開発の継続研究に大きく貢献していることが明らかとなった。また、近隣の中学校・高等学校における活用については、中学校・高等学校教員による自発的な実践が円滑に進むように大学からの継続的な支援が行われていることがわかった。
②日本の理科教員や理科教員志望学生が実践研究を円滑に進めるために、"Physics by Inquiry”の電気回路領域の翻訳版を作成し、福井大学教育地域科学部における授業で試行した。成果については分析中である。
③福井県内の小中高の理科教員とともにActive Learning研究会を発足し、現在の理科教育の課題を共有するともに"Physics by Inquiry”を実践的に検討しながら、日本の教科書や教材との整合性、活用可能性を検討した。
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| Strategy for Future Research Activity |
実地調査の結果、福井大学教育地域科学における実践研究は、Washington大学における実践とかなり近い理念と方向性を持つことが明らかになった。しかし、Washington大学においても、中学校や高等学校での活用に関しては、“Physics by Inquiry”をそのまま使うのではなく、各学校の教員自身が、大学で学んだ探究の趣旨を生かしつつ、授業プログラムを開発していることがわかった。そこで、本研究においても、Physics by Inquiryの理念を活用し、日本の教育課程の中での活用の可能性を検討するために、福井大学における実践の検討と、地域教員との連携研究をさらに進める。
① “Physics by Inquiry”を用いた教員研修のシステムと探究の物理の理念や実際を調査するためには、Washington大学における6週間のSummer Instituteに参加することがもっとも効果的であると考えられる。しかし、6，7月における全日程での参加は困難であるため、短期の訪問あるいは学会等での交流を中心に進めていく。さらに、“Physics by Inquiry”と同様の理念を持つ探究型授業プログラムの検討も行う。
②暫定版Active Learning翻訳版を用いた試行実践を行い、プログラムの開発と見直しを行う。活用可能性を高めるために、日本の学習指導要領にもとづき小中高における物理概念形成の流れを検討する。学会等での評価・見直しを通じて実験とワークシートの開発をさらに進める。
③小中高大の教員恊働によるActive Learning 研究会を中心に、授業や教員研修などにおいてさらに試行実践を行い、開発プログラムの成果や課題を検討する。“Physics by Inquiry”の理念が、日本において活用可能かどうか、実践に基づいて検討し、評価・見直しを通じた開発システムの検証を行う。見出された課題について、さらに実践的検討を加え、暫定版Active Learningガイドブックを作成して福井県内外の教員で共有し、評価・見直しを行う。
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