2015 Fiscal Year Research-status Report
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25350244
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
小南 陽亮 静岡大学, 教育学部, 教授 (30221980)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤本 潔 南山大学, 総合政策学部, 教授 (50329752)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 生物多様性 / 理科教育 / 環境教育 / 森林 / 里山 / 種子散布 / ナラ枯れ / 探求活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
３年目である平成27年度では、１）これまでの野外調査を継続するとともに、２）ナラ枯れ発生による植生変化を予測し、その影響について学習できる内容をとりまとめることが、当初からの計画である。１）については、静岡市内の２調査区、愛知県西部の１調査区における樹木センサスを継続して実施し、最終年度の取りまとめに必要な基礎データを蓄積した。また、哺乳類と鳥類の群集の変化を把握するために、カメラトラップ法による調査も継続し、森林の構造によって哺乳類・鳥類の構成が異なることを示すデータを得つつある。さらに、堅果を中心とした種子散布相互作用系の変化の観測を開始し、それに関して学習できる内容の検討にも着手した。その観測から、暖温帯域に位置する静岡県の里山においても、冷温帯域での先行研究が示したのと同様に、森林棲のネズミ類と堅果の間に強い相互作用があることを明確にした。２）については、平成25～26年度に公表した実績に加えて、愛知県西部の調査結果から二次林におけるナラ枯れ被害とそれに伴う森林動態が微地形と関連することを解明した成果を取りまとめて、著書で公表した。また、学校教育では実際の森林に入って探求することが時間等の制約により容易でない現状を考慮し、研究によって得られた実物の観測データを用いて森林模型を作成し、里山林と自然林を対象とした模型を観察、比較する手法を考案した。考案した手法を用いて中学生を対象とした実践を行い、その手法によって森林の構造や動態についての探求活動が可能となり、森林に対する能動的な学習に活用できることを検証して原著論文で公表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初に計画した４つの野外調査（樹木センサス、ナラ枯れ発生状況、哺乳類・鳥類群集の変化、種子散布相互作用系の変化）を予定どおり継続した。現時点までのデータを解析し、平成25～26年度に計３報の原著論文にとりまとめた後、当該年度では、森林模型を作成して探求する方法をとりまとめた１報の原著論文とナラ枯れと微地形との関係を取りまとめた著書１編を報告した。これらの成果によって、本課題の最終成果物である学習モデル作成に必要な中心的な成果は得られた。以上のことから、本課題は、当初の研究実施計画どおりに順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
現時点では研究を遂行する上で問題となる事柄は発生しておらず、今後も当初の研究実施計画に従って研究を推進する。最終年度である平成28年度は、得られた成果を全て集約し、人間による利用の低下に伴う生物多様性と生態系サービスの変化について学習するモデルを作成できる見込みであり、当初の研究実施計画を変更する必要はない。
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| Causes of Carryover |
研究代表者および研究分担者が平成27年度に使用予定であった旅費については、調査地の現地にある大学に所属し、旅費の必要が生じない学生と大学院生の補助が当初の想定以上に得られたことと、調査に要した日数が当初の予定よりも少なくて済んだため、その分、旅費として使用する予定であった金額に剰余が生じた。一方で、自動撮影装置による鳥類・哺乳類の観測については、種子散布相互作用系の観測のためにより精度の高いデータを得る必要があり、装置を追加して購入した。以上のように当初の想定とは異なる旅費と消耗品の使用が差し引きされた結果、若干の次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度から繰り越した助成金については、平成28年度分と合わせ、旅費の必要が生じない学生補助が十分に得られなかった場合に備えるとともに、成果の学会発表と研究目的に適した消耗品の購入に使用する。
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