2013 Fiscal Year Research-status Report
子ども学力低下阻止につながる教員の数学教育力向上を目指した授業研究の実践的研究
Project/Area Number |
25350246
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Research Institution | Kyoto University of Education |
Principal Investigator |
渡邉 伸樹 京都教育大学, 教育学部, 教授 (10362584)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柳本 哲 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90441401)
二澤 善紀 近畿大学, 教職教育部, 講師 (60633815)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 学校算数・数学 / 授業研究 |
Research Abstract |
現在,学校現場では校内研究などで,教員の算数・数学教育力の向上の取り組みが行われているものの,上手く機能せず,子どもの学力向上等の成果があまりあがってはいない。 そこで,本研究では,授業研究の一方法であるRTMaC(Right Mathematics Teaching Cycle)授業研究による教員研修を行うことから,教員の算数・数学教育力の向上を目指す。なお,教員研修の形式は,学校全教員で取り組む校内研修,校内研修が困難な場合は個人で取り組む個人研修とし,RTMaC授業研究の効果を,児童・生徒の学力向上の視点,さらに海外研究者の視点からも検証する。 本年度は次のような取り組みを行った。理論研究として,理論チームが実践チームとも議論をしながら小学校,中学校,高等学校の複数の単元の認識調査や指導案の見本を作成した。実践研究としては,京都の公立小学校の6学年で全学校教員とともに,校内研修としてRTMaC(Right Mathematics Teaching Cycle)授業研究にもとづき,認識調査および指導案を作成し,実際に授業を行い(6年;割合,速さ,5年;割合,4年;垂直・平行と四角形,3年;かくれたかずはいくつ,2年;1000までのかず,1年;ちがいはいくつなど),さらにそれらの検討を行った。評価研究として,校内研修の子どもの学力の向上に関する調査や教員のアンケートを行った。その結果,学力が向上したこと,教員の指導力が向上したことがわかり,この研修に効果があったことが認められた。また,海外共同研究者から日本のRTMaC授業研究に関して一定の良い評価を得た。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
理論研究として,理論チームが実践チームとも議論をしながら小学校,中学校,高等学校の複数の単元の認識調査や指導案の見本を作成することができ,また実践研究として,京都の公立小学校の6学年で学校教員とともに,校内研修としてRTMaC(Right Mathematics Teaching Cycle)授業研究にもとづき,認識調査および指導案を作成し,実際に授業を行い,さらにそれらの検討を行うことができた(6年;割合,速さ,5年;割合,4年;垂直・平行と四角形,3年;かくれたかずはいくつ,2年;1000までのかず,1年;ちがいはいくつなど)。さらに評価研究として,校内研修の子どもの学力の向上に関する調査や教員のアンケートを行い,その結果,学力が向上したこと,教員の指導力が向上したことがわかり,この研修に効果があったことが認められた。また,海外共同研究者から日本のRTMaC授業研究に関して一定の良い評価を得たることができたため。
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Strategy for Future Research Activity |
理論研究として,実践研究を行うための理論(認識調査,指導案など)を実践チームと協力してさらに開発する。 実践研究として,個人研修の実践研究(小学校,中学校,高等学校)で行う。 評価研究として,理論チーム,実践チームで合同研究会を開催し研修の評価を行うとともに,海外共同研究者からの評価も得て,改善に取り組む。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
物品費での教材開発費や旅費の成果発表・資料収集旅費などで計画と異なる点がでてきたために,少しの残額が生じた。 物品費として,主に教材開発費として使用し,旅費として国内,海外の成果発表・資料収集旅費などに使用する予定である。
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