理科分野での実験授業力を育成する教員養成カリキュラムの開発

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 25350258
• Research Institution: Oita University
• Principal Investigator: 山下 茂 大分大学, 教育福祉科学部, 教授 (00166670)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 高浜 秀樹 大分大学, 教育福祉科学部, 教授 (10113010) ; 三次 徳二 大分大学, 教育福祉科学部, 教授 (10298127) ; 大上 和敏 大分大学, 教育福祉科学部, 准教授 (20583876) ; 藤井 弘也 大分大学, 教育福祉科学部, 教授 (70218981)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 実験授業力 / 協調学習 / ポートフォリオ / e実験ノート / 学校現場との連携

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は，教員を目指す学生が，小学校理科の実験をテーマにして，実験授業を組み立てる学習を行うことを通して，実験の授業力を身に付ける取り組みである。これを実証するための手立てとして，教員養成での理科教科指導力育成の方法に関して，効果的な学習支援ツール等を開発しながら，学修デザインを研究する。今年度は，研究の実施必要な環境の整備と実践のための段取りを検討した。
今年度は，学校現場を考えて，現場の教員が授業準備，授業で利用するICT環境を考えたとき，Windowsで動作しているPCやタブレットを使用していること，また本研究のメインの活動者である学生も学習環境はwindowsを使用していることを鑑みると，この環境で使えるツールが有効に利用できないかという観点でシステムを見直した。クラウドを利用し，その中で使えるノートを取り入れることを試みた。協調学習による授業方法を取り入れ，授業案や課題等のピアレビュー，学生の成果はポートフォリオとして関係者等で検討できる授業用Webサーバを立ち上げ，LMSとして新しい「CanvasLNS」を導入した。これは，この様なシステムに不慣れな学校現場の先生方の利用を考えてリニューアルした。これと併用するツールとして「OneNote」（MicroSoft）も導入し実験ノートとしての活用を検討し始めた。
今年度は勤務している学部の改組があり，このカリキュラム作りにメンバー（三次）がかかわり，すべての小学校課程の学生が受講する場合の検討をお行った。今後これが本研究の成果を実践に活用する方向が作られた。現在この場合のシラバスを検討している。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

一昨年度附属と話し合いができ，また地域の教員との連携のスタートが切れたが，昨年度学校の移動等があり具体的作業まではいれなかった。また，現在の教員の持っている実験を含む授業の準備や臨む際の課題等を調査することや，卒業生への在学時の理科授業学習経歴等が，現場での授業づくりにどの程度活きているか等の調査が取り掛かれなかった。これらのアンケートは大学での授業づくりに基礎的なデータとなる。H27年度ではかなり精力的に取り組む必要がある。

Strategy for Future Research Activity

授業を支援するシステムの核ができたので，早急にこれをつかい，これまでの小学校での実験を学習する授業に取り込んでいく。その中でいくつかの経験を経て培われる指導案作り，実験授業の指導力の評価行っていく。
この評価を行う取り組みでは，制作（学習）過程を形成的評価（学生相互，学校現場の教員の方々の参加）を基に，小レポートに加え発表や演示実験を行わせることや，協調学習をしているメンバー同士のピアレビューなども取り込み多面的な方法を行っていくことにしている。そして，メンバーで手分けをして重要な教育実習の実践の場でも観察し，この授業での評価の観点，評価の基準等を検討し作り上げる計画である。
昨年度取り組めなかった卒業生の教員就職後の授業への対応についてのアンケート調査を行う。また，この授業方法の特徴でもある，学校現場で必要とされる授業教材準備で活かせる予備実験としての学生データが，教員自信の授業研究に有効に機能したか調査を行う。
タブレットＰＣの有効な授業での活用方法を示していくことは，これからの学校現場での重要なスキルとなってくると思われる。特に授業の中で協調学習の際における協議，データの共有のノウハウを身に着けさせることは，今後重要視されてくるアクティブ・ラーニングの授業実施への対応力をつける1つとなってくる。この利用方策を指導できるように，本研究で作り上げる授業づくりを進めていく。

Causes of Carryover

授業での活用する機器の整備はほぼおわったが，プリンター等の消耗品，実験道具等において不足が生じなかった関係で未支出額が発生した。また，少しづつ蓄積してきた資料等の整理作業がこれからとなったため人件費を計上するには至らなっか。

Expenditure Plan for Carryover Budget

H27年度の授業の研究を実施する経費として，調査等の旅費，ICT環境の補充やアンケート実施・整理等で予定通り支出する計画である。