2015 Fiscal Year Research-status Report
留学生の出身国別特性を活用したプライオリティシステムによる情報倫理教材の開発
| Project/Area Number |
25350350
|
|---|
| Research Institution | Musashino Gakuin University |
|---|
Principal Investigator |
木川 裕 武蔵野学院大学, 国際コミュニケーション学部, 准教授 (60310265)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
永田 清 大東文化大学, 経営学部, 教授 (70286920)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 留学生教育 / 多言語化教材 / 情報倫理 / プライオリティシステム / 情報セキュリティ / アジア |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、留学生の出身国における法制度や情報倫理意識をもとに、各教育単元にウェイト付けすることで、学習のプライオリティを決定し、より効果的な情報倫理教育を行うことを可能とする多言語教育教材の作成を目的としている。
本教材の作成に当たっては、それぞれ異なる出身国の留学生に対して、育った環境や文化的な差異から生じる理解のバラつきに対応するために、アジア各国におけるアンケート調査で判明した各国の特性より導き出された重点学習項目ごとに、必要に応じて学習順序に優先順位を付け、さらに、スムーズに理解させるための出身国別の加筆部分を加えることで、より効果的な教育の実現を目的としている。同時に、それぞれの出身国に対応した多言語化ＷＢＴ教材として作成している。
今年度は、国際学会（the International Conference on Computer Application Technologies 2015)に参加し、その進捗について発表を行い、その発表論文「E-Learning System based on User’s Consciousness and Characteristic」は、論文誌に掲載された。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本教材は、それぞれ異なる出身国の留学生に対して、成育環境や文化的な差異から生じる理解のバラつきに対応するために、各国の特性より導き出された重点学習項目ごとに、必要に応じて学習順序に優先順位を付けることで、より効果的な教育の実現を目的としている。
本教材は、単なる多言語化にとどまらず、留学生にとって理解が難しい教育単元について、より詳細な解説を表示することで、理解を容易にする工夫が施されている。加えて、対応個所の日本語翻訳版と比較することで、難解な法律用語の日本語表現も同時に学習することを可能にした。
作業については、26年度に完成を目指してきた中国語バージョンの作成が少し遅れてしまい、27年度もその作業が続いてしまったため、英語バージョンの完成・ハングル語バージョンの作成がやや遅れてしまっている。
今後は、英語バージョンを完成させ、同時にハングル語バージョンの作成を進めていく。それと同時に、留学生や海外協力大学での効果検証を実施し、さらなる内容の拡充を図っていく予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後は、英語バージョンの完成と同時並行してハングル語バージョンの作成を目指していく。作成作業と同時に、海外協力大学（フィリピン大学など）で英語バージョンの効果検証を実施することで、随時フィードバックさせ、内容の拡充を図っていく予定である。
中国語バージョンについては、留学生を対象に効果を測定していく。
|
| Causes of Carryover |
作業については、26年度に完成を目指してきた中国語バージョンの完成が少し遅れてしまったため、27年度にも作成作業が続いてしまった。そのため、英語バージョンの完成や、ハングル語バージョンの作成開始がやや遅れてしまっている。そのため、それらの効果検証のための渡航費が未使用になってしまっている。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今後は、英語バージョンを完成させると同時に、ハングル語バージョンの作成を進めていき、それらと並行して、海外協力大学での効果検証を実施していく予定である。
そのための旅費交通費として、次年度使用額を使用していこうと考えている。
|
Research Products
(1 results)
