2013 Fiscal Year Research-status Report
「プログラムによる計測と制御」を学ぶための女子生徒向け教材の開発と普及
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25350363
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Kyoto Notre Dame University |
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Principal Investigator |
吉田 智子 京都ノートルダム女子大学, 人間文化学部, 教授 (60329977)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松浦 敏雄 大阪市立大学, 人文社会系研究科, 教授 (40127296)
中西 通雄 大阪工業大学, 情報科学部, 教授 (30227847)
原田 章 追手門学院大学, 経営学部, 教授 (10263336)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | プログラムによる計測 と制御 / LilyPad Arduino / プログラミ ング言語PEN |
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| Research Abstract |
本研究は、中学の技術・家庭科の新学習指導要領で必履修の「プログラムによる計測と制御のしくみ」を学ぶための女子生徒向きの教材を開発し、普及させる方法を確立するものである。「プログラムによる計測と制御」を学ぶためにはロボットや車が使われることが多いが、女子生徒はこれらに興味を示さない傾向がある。そこで本研究では、手芸を題材にできないかと考え、プログラミング教育に手芸を組み合わせることで、女子生徒が興味深く学べる環境を提供することを目的に研究を進めている。
４年計画の最終目標は、コンピュータにそれほど興味を持たない層の生徒にも受け入れられる教育カリキュラムを作り、実際に普及させることである。そこで初年度の平成２５年度はまず、コンピュータに興味を持つ層へのハードウェア・ソフトウェア教育の実施や、プログラムによる計測と制御のために扱うことになる、ハードウェアのしくみをどう学ぶかを具体的に考えた。
より具体的には、第一に、コンピュータに興味を持つ層に対しての「コンピュータの原理に触れよう」と題する展示を行った。第二に、電子回路勉強会の開催への協力、そして第三に、LilyPad Arduinoを題材とした講座の実施も行った。
さらに、共同研究者である大阪市立大学の松浦敏雄研究室において開発された「LilyPad Arduinoのプログラムを、初学者向け言語であるPEN(言語)で書くプログラミング環境の設計・開発」に協力した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究代表者が１年目に予定していた研究計画は、「コンピュータに興味を持つ層に対する教育を実施すること」によって、「コンピュータにそれほど興味を持たない層の生徒にも受け入れられる教育カリキュラムを考えること」であった。コンピュータに興味を持つ層への教育活動は実施できたので、「おおむね順調に進展している」と言えるであろう。
さらに、研究分担者である「大阪市立大学の松浦敏雄先生」の研究室において、平成２５年度末にLilyPad Arduino 対応のPEN言語の開発ができたことも、「おおむね順調」という根拠となるであろう。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成２６年度には、以下の活動を予定している。
①前年度に引き続き、コンピュータに興味を持つ層が集まるイベントにおいて「コンピュータの原理に触れよう パート２」の展示の実施
②LilyPad のハードウェアを使った実習の実施（卒業生が教員をする中高のクラブ活動や、研究代表者の大学の「家庭科教育法」や「情報処理」の授業にて）
③「LilyPad Arduino 対応のPEN言語」を利用した「プログラムによる計測と制御」を学ぶコースウェアの紹介と教育活動の実施
これらの活動を通して平成２６年度以降、コンピュータに興味を持たない層への「５０分×６回分」程度の授業コースウェアを試作し、教育を実施してみた後、内容を改善していく予定である。そして、最終目標である「中学の技術・家庭科の教員なら誰でも教えられるシンプルな教材の提供」を実現させる予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成２５年度は、研究代表者が予定していた、海外での研究活動ができなかったことなどによる。
平成２６年度以降に、研究代表者だけではなく、研究分担者も海外で研究活動をするための費用として利用したい。
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