2014 Fiscal Year Research-status Report
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25350462
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Research Institution | Waseda University |
Principal Investigator |
大野 高裕 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (70169027)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
臧 巍 青山学院大学, 理工学部, 助教 (00728553)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 看護業務区分表 / 疾病別原価計算 / DPCデータ / 階層的クラスター分析 / 感度分析 / 看護師スキルミックス / 動的計画法 / 看護必要度・重症度 |
Outline of Annual Research Achievements |
次年度では、業務測定システム・人件費計算システムの作成を中心に研究を展開した。業務測定では、日本看護協会が発表した看護業務区分表内の「看護行為分類Ⅰ」に基づき、階層的クラスター分析を行い、各看護行為を類似度高いもの同士で12種に分類した。各看護行為回数と各看護行為にかかる時間の積和が総看護時間と等しくなるという点に着目した。原価計算では、疾病別原価計算のためのデータ取得にかかる手間を削減することを目的とし、病院が現在取得しているDPCデータを基にして疾病別労務費を計算する手法を提案した。 さらに、感度分析を行うことにより、看護行為1回あたりの労務費が高い看護行為の削減効果が大きいことを明らかにし、利益増加のためにアプローチすべき看護行為を示唆することができた。これらの結果と病院の雇用状況を考慮することによって、全体的な人件費を削減させるために行うべき改善策を提案することができた。 また、各病棟においては看護師のスキル・ミックスや業務難易度を考慮した人員配置システムを提案した。まず、重症度・看護必要度によって患者を分類し、患者別に必要とする看護スキルの有無によって看護師のスキルを定義した。これによって、看護師のスキル・患者状態・病棟別の業務難易度を表現することが可能となった。次に、看護師スキル・ミックス,患者状態,病棟業務難易度を制約条件とし、動的計画法により適正人員配置モデルを定式化した。最後に、看護師の業務平準化を基に、配置結果を調整し適正配置人数を決定した。本提案方法は、より現場状況にフィットした看護師配置を可能にし、看護師の人員マネジメントシステム構築の一つの有効なアプローチとなるだろう。 研究成果の一部を学会発表しているが、残りの研究に関する情報発信は、最終年度にって行う予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
次年度では、初年度の研究内容を基に同時に二つのサブシステム(業務測定システム・人件費計算システム)の研究を展開したため、おおむね計画通りに研究が順調に展開している。
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Strategy for Future Research Activity |
最終年度では、計画通り「看護業の勤務表作成ツール」を構築する。そこで本研究では、勤務表作成過程における作成者(看護師長)の作成業務負担が大きいことや、勤務者(看護師)の勤務表提示が遅いことに対する不満を改善するために、看護師の固定希望を考慮し、勤務表再作成システムの構築に着目する。評価関数に重要度の大幅に異なる条件項目が混在していることや、再作成時に勤務者の固定希望を考慮しないという従来研究の問題点を改善し、MA手法による実用的な「看護業の勤務表作成ツール」を開発する。 具体的な手順には以下の通りである。まず、条件項目を絶対条件と考慮条件に分類する。次に、分類した条件項目をもとに定式化を行う。最後に、絶対条件を必ず満たすアルゴリズムを構築することで考慮条件違反を最小化するスケジュールを作成する。解法にはMAを適応し、「初期個体群の生成」、「遺伝的演算」、「局所探索」の3点において絶対条件を必ず満たすような自動修正を加わる予定である。
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Causes of Carryover |
次年度において、人事異動があったため、研究分担者の研究計画上の情報発信(学会発表)ができませんでした。これによって、旅費と予定していた補助金の部分が使用できず差額が生じてしまいました。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度の研究結果の情報発信ができなっかた分について、最終年度で行う計画です。従って、次年度の差額分を最終年度の学会発表に使用する予定です。
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Research Products
(2 results)