2014 Fiscal Year Research-status Report
断層プロセスゾーンを考慮した活断層地震と海溝型巨大地震の連動性予測手法の確立
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25350498
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Research Institution | Yamaguchi University |
Principal Investigator |
金折 裕司 山口大学, 理工学研究科, 教授 (60194883)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今岡 照喜 山口大学, 理工学研究科, 教授 (30193668)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 自然災害 / 地震 / 活断層 / テクトニクス |
Outline of Annual Research Achievements |
1.山口県中央部をNE-SW方向に走る島地川断層(新称)を対象として、空中写真判読と現地調査および断層岩の微細構造解析を行ない、以下の結果を得た。(1)左オフセットを示す地質断層に沿って、北端部で尾根および谷の右屈曲を判読した。現地踏査から断層露頭を11か所で確認した。(2)断層露頭から採取した定方位試料の薄片観察から、島地川断層が右横ずれのセンスをもつことが裏付けられた。(3)島地川断層の右横ずれ変位は、鮮新世後期以降の活動を示唆する。 2.過去に日本列島内で発生したMw6以上の活断層地震の震源パラメータを分析した。その結果、 (1)断層面積と地震モーメントについての従来の関係式は、やや過小評価の傾向が認められた。(2)平均すべり量と地震モーメントの関係については、日本列島の地震のほうが海外のものと比べて、モーメントに対するすべり量が大きかった。 3.山口盆地北西縁断層、宇部東部断層、その延長海域にある宇部南方沖断層を対象として、2次元断層運動シミュレーションを行ない、これらの断層の連動性を評価するとともに、震度予測を行ない、既存の震度予測図と比較した。 4.山口県中央部の鳳翩山花崗岩体を対象として、地質構造、重力異常、K-Ar年代とU-Pb年代測定結果を総合して、この岩体をNE-SW方向に横断する迫田-生雲断層の横ずれ変位量を見積もるとともに、垂直変位量が小さいことを明らかにした。 5.過去に起きた南海トラフ巨大地震に関して、古文書の記録や民間伝承などから、震度や津波高を推定した。(1)安政南海地震に関しては、毛利文庫(山口県文書館所蔵)の中から関連する古文書を解読して、山口県内の震度分布を推定するとともに、津波高を推定した。(2)柳井地方に伝承されてきた「太鼓岩の大太鼓」という民話の内容を詳しく検討して、1361年正平地震による最高津波高を約6mであると推定した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
空中写真判読、現地踏査、地質構造、重力異常、K-Ar年代とU-Pb年代測定結果を総合して、山口県中央部を走る迫田-生雲断層および島地川断層(新称)について、横ずれ変位量や運動センスなどのデータを得ることができたが、最新活動時期や活動間隔など活動性に関するデータを得ることができなかった。 プロセスゾーンを考慮した二次元断層運動シミュレーションを、大原湖断層系を構成する山口盆地北西縁断層、宇部東部断層およびその延長海域の宇部南方沖断層に適用して、震度分布図を作成して、プロセスゾーンを考慮していない既存の震度予測図との比較を行なった結果、プロセスゾーンを考慮しなければ正確な震度予測ができないことがわかった。今後は、プロセスゾーンの物性値をさらに精度よく見積もっていく必要がある。 安政南海地震に関する史料と古文書(山口県文書館所蔵:毛利文庫)を解読して、山口県内の地震被害についてはほぼその全体像を明らかにすることができ、予想以上の成果を上げることができた。しかしながら、活断層地震については、記載の解釈を十分に行なっていない。 「南海トラフ巨大地震の最大規模の被害想定」(中央防災会議)や「日本海における大規模地震の地震規模推定」(国土交通省)に使用されているスケーリング則は、平均値により回帰され、最大規模の地震規模想定には十分でないことが指摘される。さらに、経験式作成に用いられているデータは、日本列島の造構環境などが十分に考慮されているとはいえない。日本列島で発生した地震のデータに限定し、データの上限値から関係式を作成することで、日本列島で発生する地震により近い震源モデルを作成するための関係式を構築した。 これら個々の研究項目に関して、詳細な基礎データを集積してきたが、それらの相互の関連性やデータの集大成については最終年度の課題として挙げることができる。
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Strategy for Future Research Activity |
地質断層およびそれに伴われる断層プロセスゾーンの特性を正確に評価するために、中国地方西部の花崗岩体や堆積岩類を対象として空中写真判読や現地地表踏査を行なうとともに、地質構造データや重力異常データを組み合わせて、プロセスゾーンの幅と断層の長さの正確なスケーリング則を構築する。さらに、採取した岩石試料のK-Ar年代と古地磁気方位、複合面構造、断層ガウジのMn濃度分析などのパラメータを用いて、地質断層と活断層の判別法を確立する。 山口県内の主な活断層を対象としてこれまでに実施してきているプロセスゾーンを考慮に入れた二次元断層運動シミュレーション結果を集大成することにより、(1)陸域と海域の活断層群の連動性、および(2)伏在断層の連動性、を検証するとともに、南海トラフ巨大地震(4連動)と活断層地震の連動性を検討する。 これまでに収集した江戸時代に起きた南海地震と活断層地震の史料・古文書(山口県文書館所蔵・毛利文庫)の地震記録を克明に解析することにより、南海トラフ巨大地震と活断層地震の連動性に関する基礎資料を得るとともに、2次元断層運動シミュレーションにより、これらの2タイプの地震の連動性を検証する。 以上のデータを総合して、広域応力場と活断層の造構環境の関連性を解析するとともに、南海トラフ巨大地震前後の広域応力場の変化と活断層地震発生の関係性を明らかにする。巨大地震発生前後の応力場において、活断層の変位、速度、加速度をパラメータとして、地震危険度の最も高い潜在断層の抽出手法を確立する。 最終的に、現在の東西圧縮応力場および海溝型巨大地震発生後の南東伸長応力場のもとで、最も地震危険性の高い潜在断層を抽出する手法と活断層帯(群)の客観的な認定方法を確立して、活断層の活動によって発生する地震の規模に関して、精度の高い見積もり方法を提示する。
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Causes of Carryover |
謝金として使用を計画していたが、若干剰余がでたため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
繰り越し分は、今年度の謝金もしくは消耗品(プリンタートナー)の一部に充てたい。
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Research Products
(16 results)
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[Journal Article] Anatomy of the Cretaceous Hobenzan pluton, SW Japan: Internal structure of a small zoned pluton, and its genesis2014
Author(s)
Imaoka,T., Nakashima,K., Kamei,A., Hayasaka,Y., Ogita, Y., Ikawa, T., Itaya, T., Takahashi,Y. and Kagami,K.
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Journal Title
Lithos
Volume: 208-209
Pages: 81-103
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