2013 Fiscal Year Research-status Report
幼児の刺激反応評価に関する新テスト開発及び危険回避能力育成に有効な運動遊びの提案
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25350710
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Fukui University of Technology |
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Principal Investigator |
横谷 智久 福井工業大学, 工学部, 教授 (40610572)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
野口 雄慶 福井工業大学, 工学部, 講師 (50610581)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 幼児 / ジャンケン / 発育発達 / 選択反応時間 / テストの信頼性 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、幼児の刺激反応評価に関する新テスト開発及び危険回避能力育成に有効な運動遊びの提案を行うことである。
初年度は、幼児の刺激反応評価に関する新テストの開発に重点を置き、研究課題I「幼児期のSJP（刺激：Stimulate・判断：Judge・実行：Practice）能力評価システムの開発」を実施した。まず、年度の当初に予備実験等を重ね、ジャンケンのルールを利用した幼児の刺激反応テスト装置を開発した。その後、測定条件やテストの妥当性、信頼性を検証するために、同測定器を用いて試行間の信頼性、性差、年代差、指示条件（あいこ、勝ち、負け）間差について検討した。安定した測定値を得るために、健康な幼児80名（年齢5.05±0.63歳）を対象に行った試行間信頼性（ICC）の検証実験において、練習試行の後に行った5試行のうち、最大値と最小値を除く3試行の測定値の信頼性は概ね高く、本研究で開発した測定器を用いたテストでは、安定した測定値が得られることが明らかとなった。ただし、負け条件には、課題を達成できる幼児の割合が低く、他の条件と異なる傾向を示すことが明らかになった。
次に、年代によって向上すると仮定される幼児の刺激反応の発達度が、本テストによって適切に評価できているか、或いは指示条件の違いが測定結果に影響を及ぼすかを検証するために、幼児101名（4歳25名、5歳57名、6歳19名）を対象に、条件間差及び年代差について検証した。その結果、全ての年代においてあいこ＞勝ち＞負けの順で有意に早くなること、また、勝ち条件のみ年代差が生じ、4歳よりも6歳の方が有意に早いことが明らかになった。更に、指示条件間の関係性についても検証した結果、あいこ条件は勝ち、負けいずれの条件とも関係が無いこと、勝ち条件と負け条件の間でも、有意な関係はあるが高くはないことが明らかになり、指示条件によって捉えられる能力が異なる可能性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度計画していた測定機器の開発、テストの測定条件の検討、妥当性、信頼性の検証（検討課題I）については、被験者数が若干少ないものの、成果報告も含め、当初の予定通り概ね順調に進んでいる。サンプルサイズの拡大や、新たに検討すべき内容（単純反応時間との関係性）については、次年度以降、共同研究者や測定依頼先の機関と連携を取りながら対応していくことで十分解決が可能であり、研究計画全体の遂行には支障はないと判断される。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究課題における平成26年度の研究計画は、平成25年度に得られた結果を基にして、下記のように進めていく。
研究課題は、幼児のSJP（刺激：Stimulate・判断：Judge・実行：Practice）能力と運動時間（量）との関係の検討である。SJP能力評価システムによる測定を実施するとともに、運動時間（量）の調査を行い、その対応関係について検討する。
次に、幼児のSJP能力と体力テストとの関係を検討する。SJP能力と関係のある具体的な体力要素を検証し、運動プログラム作成のための基礎資料を得る。実施内容は、①体力テスト：握力、反復横跳び、長座体前屈、体支持持続時間、25ｍ走、ソフトボール投げ、立幅ちびを測定する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本年度は測定器の開発と、検討課題Iのデータ収集に関わる経費を主な予算として計上していたが、予備実験の結果を踏まえ、測定器の機能・種類等の見直しをはかり、開発費の削減を行ったこと、また、測定依頼先機関の協力により測定の効率化が行われたことによって、謝金・旅費等の面で当初の予定額よりも経費が削減できた。
検討課題Iにおいて、他の単純反応時間との関係の検証など、新たに浮かび上がった課題の解決や、さらなるサンプルサイズの拡大のために必要となる測定器や消耗品の購入、測定に関わる旅費・謝金等の経費にあてる。また、初年度のデータを利用した論文作成にかかわる投稿費用や英文校正費用についても必要となるため、次年度以降の予算と合わせて、計画的に使用する予定である。
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