2015 Fiscal Year Research-status Report
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25350713
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| Research Institution | Hokkaido University of Education |
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Principal Investigator |
山本 理人 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (80312429)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
束原 文郎 札幌大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (50453246)
石澤 伸弘 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (60368553)
森田 憲輝 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (10382540)
奥田 知靖 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (90531806)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | スキー学習 / 体力テスト / QOL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、平成25年度、平成26年度からの継続調査として小学校5年生、中学校2年生を対象とした「雪を使った活動（運動・スポーツ）に関する実施状況調査」を実施した。スキー学習に関しては、札幌市の教員を対象として実施された「札教研スキー研修会」においてスキー学習に関する意識調査を実施するとともに、札幌市内、空知管内でスキー学習の実態調査を実施した。スキー競技選手の育成環境に関したは、札幌市、空知管内、上川管内のスキー少年団に所属している子どもたちの保護者を対象にインタビュー調査を実施した。スキー愛好者のQOL調査に関しては、26年度に実施したインタビュー調査をもとに質問紙を作成し、2月に札幌国際スキー場において質問紙調査を実施した。
１．平成25年度から継続的に実施している「雪を使った活動（運動・スポーツ）に関する実施状況調査」の分析結果から、「体力測定の総合他億点」「各体力項目」と「スキーを中心とした冬期間の運動・スポーツ実施」との間に明確な相関はみられなかった。現在、SAQを測定するために開発を進めている「Nチャレンジ」と「雪を使った活動（運動・スポーツ）に関する実施状況調査」との関係を調査する予定である。また、「雪を使った活動（運動・スポーツ）に関する実施状況調査」については、平成27年度実施の調査を修正し、札幌市で調査を実施する予定である。
２．スキー学習については、平成27年度に実施した教師を対象とした「意識調査」からスキー学習実施に際して「教師の負担」「外部指導者による支援の必要性」「保護者の経済的負担」という課題の存在が示唆された。平成28年度は、本調査結果をもとにより広範囲な調査を実施する予定である。また、スキー競技者に関する調査では「保護者の経済的負担」「子どもたちの欠席問題」が大きな課題として確認された。平成28年度も継続的に調査を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度は、小・中学生を対象とした「雪を使った活動（運動・スポーツ）に関する実施状況調査」、成人を対象とした「スキーの実施頻度とQOL」に関する質問紙調査、「スキー学習の実態調査」を予定通り行うことができた。また、スキー学習に関する「教員の意識調査」、スキー競技者の競技環境についても調査を実施することができた。しかしながら、当初予定していたSAQと「雪を使った活動（運動・スポーツ）に関する実施状況調査」との関係については、測定システム（「Nチャレンジ」）の開発に若干の遅れが生じ、28年度に行うこととなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、小・中学生を対象とした「雪を使った活動（運動・スポーツ）に関する実施状況調査」と体力の関係、成人を対象とした「スキーの実施頻度とQOL」に関する質問紙調査の分析、「スキー学習の実態調査」、スキー学習に関する「教員の意識調査」、スキー競技者の競技環境に関する調査、SAQと「雪を使った活動（運動・スポーツ）に関する実施状況調査」を進め、研究成果の発表に努めるとともに、報告書を作成する。
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| Causes of Carryover |
調査のための旅費と成果発表のための学会出張旅費を計上していたが、予定が変更になり残額が生じた。また、データ入力およびテープ起こしにかかる謝金が調査の時期により、一部平成28年度に行うこととなったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は、当初計画に則り、調査並びに成果発表のために旅費を使用するとともに、データの分析にかかる謝金を使用する予定である。
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