2013 Fiscal Year Research-status Report
教師の組織的ストレスマネジメント行動モデルによるインターネットプログラムの応用
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25350853
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Research Institution | International Christian University |
Principal Investigator |
清水 安夫 国際基督教大学, 教養学部, 准教授 (00306515)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 教師 / メンタルへルス / ストレス / 職務遂行感 / 学校適応感 / 完全主義 / 集団効力感 / ストレスモデル |
Research Abstract |
2013年度は,先行研究においてサンプリングを行ったデータをもとに,各種学会にて,研究発表を行うことにより,他の研究者から数多くのアドヴァイスをいただいた。特に,アセスメント指標として,教師を対象とした「集団効力感」,「学校適応感」,「教員の学校職務遂行状況」,「教師の完全主義」について測定を行うためのアセスメント指標の作成に成功した。まだ,サンプル数が少ない中での指標の作成ではあるが,予備調査段階としては,十分な仮のアセスメント指標となっていると考えている。本年度に実施する本調査研究においては,より多くのサンプルを対象に信頼性および妥当性の検証を行い,より精巧なアセスメント指標の作成を行う。また,その指標をもとにした,ストレスマネジメント・モデルの作成を試みたいと考えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2013年度内に学会発表(日本ストレスマネジメント学会,日本ストレス学会)にて,数多くの研究者よりいただいた情報にもとづき,本調査前に,アセスメント指標の改訂および基礎情報の入手(例えば,教職従事者は,多くの研究論文で言及されているように,本当に他の職業に従事している者よりもストレス度が高い,メンタルへルスが悪いのか等)を行う必要が出てきたからである。確かに,精神疾患の罹患率などからは,教職従事者の方が,一般的な職務従事者よりも高いという報告が多く為されているが,実際に同じ測定指標(ストレッサー尺度,ストレス反応尺度,QOL尺度等)を活用した,比較検討を行った先行研究は皆無である。そのため,教職従事者と公務員や一般企業に勤務する者との比較検討を行うことは,今後,本研究および他の研究者にとっても,根源的な重要な情報となる可能性が高いため,本年の本調査においては,上記のように,教職従事者と一般職従事者とのアセスメントを同時に行える測定指標の開発を行う必要あり,この課題をクリアーしてから先の研究を進めたいと考えているため。
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Strategy for Future Research Activity |
上記の理由にも記述したように,2014年度内に,教職従事者と一般職従事者のメンタルへルスの状況を横断的に測定し,比較検討することを実施する。その上で,教職従事者特有のストレスマネジメント・モデルを構築し,次年度の研究につなげることを目標とする。そのために,本年度においては,さらにインターネットを活用した,各サンプル数が1,000くらいの比較的大きな規模の調査を実施し,その結果を比較検討することから,教職従事者に限定されるモデルの検討を行いたいと考えている。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本年度,ノート型PCを購入するために,次年度使用の予算を本年度に回している。これは,現在まで使用していたノート型PCのOSであるWindows XPのサポート期限が,2014年4月にて期限が切れてしまったためであり,消費税の増税による駆け込み需要のため,予想外のPC自体の品切れ状況などから,購入が間に合わなかったことによるものである。データ流出やウィルス感染等のOSの脆弱性などの問題もあるため,セキュリティの高いOSによる研究を進めたいと考えている。さらに、初年度実施予定であったインターネット調査が多忙のため実施できず二年目に繰り越したことも理由の一つである。 上記の理由により,本年度,ノート型PCを購入する予定である。また、インターネット調査については、別途最終年度実施予定であったものを前倒しの上実施するが、初年度実施するはずであった分もこちらの経費と合わせて実施する予定である。
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Research Products
(2 results)