2014 Fiscal Year Research-status Report
子どもの睡眠を中心とした生活臨床に関する実証的研究
| Project/Area Number |
25350952
|
|---|
| Research Institution | Kwansei Gakuin University |
|---|
Principal Investigator |
小谷 正登 関西学院大学, 教職教育研究センター, 教授 (80368456)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岩崎 久志 流通科学大学, サービス産業学部, 教授 (40341010)
下村 明子 愛知医科大学, 看護学部, 教授 (30310733)
三宅 靖子 天理医療大学, 医療学部, 准教授 (90557422)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 生活臨床 / 睡眠健康教育 / 子ども / 自尊感情 / 生活の諸側面 / 国際比較調査 / 生活実態調査 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
国際比較調査の実施とともに、生活実態調査(高校生対象・平成22年度実施)の結果及び小学生(23年度)・中学生(24年度)・高校生(25年度)を対象にした｢睡眠健康教育の実践の効果に関する調査・研究｣、｢生活実態調査(デンマーク)」(24年度)の結果を分析し、論文執筆、関係学会などでの発表を行った。
１．生活実態に関する｢国際比較調査｣の実施 (1)対象：オーストラリアの中高校生 (2)成果：５～７年生約180名のデータを収集した。
２．論文・報告書の執筆
(1)｢中学生の自尊感情と生活の諸側面の関係に関する研究｣『生徒指導学研究』第13号(2014年11月) (2)「高校生における睡眠を中心とした生活臨床に関する研究」『日本学校心理士会年報』第７号(2015年3月) (3)｢子育て支援における睡眠を中心とした生活臨床の可能性｣『教職教育研究(教職教育研究センター紀要)』第20号(2015年3月) (4)「子どもの睡眠を中心とした生活臨床に関する実証的研究－睡眠健康教育実践研究報告書(高等学校編)」(平成25年度科学研究費補助金、2015年3月発行)
３．学会などでの発表
(1)｢小中高生における睡眠を中心とした生活臨床の可能性｣ 第2回アジア未来会議、2014年8月、インドネシア、AFC2014優秀発表賞受賞) (2)｢カウンセリングに活かす生活臨床に関する調査研究」日本カウンセリング学会第47回大会、2014年8月） (3)｢睡眠健康教育実践による頑張っている高校生への生活臨床の意義に関する検討(Ⅳ)｣（日本臨床教育学会第４回大会、2014年9月）(4)｢生徒指導における睡眠を中心とした生活臨床に関する検討(Ⅳ)｣(日本生徒指導学会第15回大会、2014年10月)
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度には以下のような調査・研究を実施し、各々について一定の成果をあげた。１．乳幼児と保護者を対象とした睡眠健康教育の実践に関するPre-Postモデル研究
(1)対象：協力が得られた西宮市内の幼稚園・保育所の園児、保護者を調査対象とし、保育士などと連携して質問紙および実施内容（園児には｢お話｣、・保護者には｢講演｣）を検討・作成した。(2)方法：｢睡眠健康教育」実施前後での睡眠・心身の状態の比較に関する質問紙調査（保護者対象）を行った。(3)結果：私立幼稚園1園ではあるが、幼児約70名とその保護者を対象に平成25年度末から26年度にかけて調査・研究を実施し、関係学会にて発表するとともに、分析結果を論文として著わした。今後この知見をもとに、対象を拡大していく予定である。
２．生活実態に関する｢国際比較調査｣の実施
(1)調査対象：オーストラリアの中高校生(2)方法：心身の状態も含めた生活実態に関する質問紙調査(3)成果：５～７年生約180名のデータを収集し現在整理中であり、現在も継続してデータを収集中である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
その一部を実施できた｢乳幼児と保護者を対象とした睡眠健康教育の実践に関するPre-Postモデル研究｣について、複数の調査対象園を確保し同調査・研究を拡大する予定である。また、｢子どもの生活実態に関する国際比較調査｣についてはオーストラリア調査を継続するとともに、韓国の子どもを対象とした同調査を実施する計画である。
|
| Causes of Carryover |
計画していたオーストラリアの子どもを対象とした生活実態調査が年度内に完了せず、データを現在も収集中であるため、データの集計作業を行うことが不可能となった。以上から、データ集計・分析および研究成果報告書作成などに必要な諸経費が支出できなかった。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
オーストラリアの子どもを対象とした生活実態調査を完了させ、その調査データを集計・分析し、その結果をもとに研究成果報告書を作成することを計画している。そのために必要な諸経費を支出する予定である。
|
Research Products
(8 results)
