2014 Fiscal Year Research-status Report
全国書房ネットワークの総合的研究─戦時下～占領期における文学と出版メディア─
| Project/Area Number |
25370215
|
|---|
| Research Institution | Nara University of Education |
|---|
Principal Investigator |
日高 佳紀 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (00335465)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西川 貴子 同志社大学, 文学部, 教授 (20388036)
増田 周子 関西大学, 文学部, 教授 (30294664)
天野 知幸 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (40552998)
大原 祐治 千葉大学, 文学部, 准教授 (40554184)
疋田 雅昭 長野県短期大学, その他部局等, 准教授 (70469477)
吉川 仁子 奈良女子大学, その他部局等, 講師 (90243352)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 日本文学 / 近現代文学 / 出版メディア / 関西文壇 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
研究全体の［展開段階］と位置づけた今年度は、以下の内容で研究を進めた。
（1）全国書房の出版した書籍を網羅したデータベースの構築のために、研究メンバーで分担して全国の公共図書館、大学図書館の所蔵図書の調査を前年度に続いて進めた。今年度で主要都市圏の図書館調査を終え、全国書房の出版状況の全体像が把握できた。
（2）年5回の研究会を、7月13日（京都教育大学）、9月19日（キャンパスプラザ京都）、12月7日（キャンパスプラザ京都）、3月1-2日（長野県短期大学）、3月26-27日（キャンパスプラザ京都）にそれぞれ開き、（1）の調査報告とまとめ、全国書房出版書籍に関する具体的な内容の検討、および、メンバー個々の研究テーマの内容設定およびその中間報告会を行った。
（3）関連施設の調査として、全国書房と取引のあった日本写真印刷株式会社を訪問し、同社の(財)ニッシャ印刷文化振興財団の協力を得て、印刷歴史館所蔵資料の閲覧、および、同社発行の社報の資料調査等を行った。
以上の研究活動を通して、全国書房の出版事業にアプローチする際の切り口として（a）京都大学および東京大学の学術図書の出版をめぐる学者と出版人の関わり、（b）志賀直哉および谷崎潤一郎をはじめとする作家ネットワークの解明、（c）東大寺関連の奈良での展開、（d）戦時下～占領期の検閲資料に基づく概要把握、（e）基幹雑誌『新文学』の内容分析、といった方向性で最終年度に向けて研究を進める方針が定まった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初予定していた公開ワークショップは最終年度に行うことにしたが、研究テーマにもとづく調査は順調に進んでおり、これまで詳細が不明であった全国書房創業者田中秀吉をはじめ、編集者の具体的な調査を進める手がかりを得ることができ、最終年度に向けていくつか具体的に取り組むべき課題を把握できた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
全国書房から出版された書籍の概要は把握できており、今後はその具体的な傾向分析を進め、いくつかのネットワークの実態把握に努める。また、基幹雑誌『新文学』の内容分析を行い、占領期の文学状況において全国書房の果たした役割と位置の解明を進める。創業者である田中秀吉をはじめとする編集者、文学者ネットワークの中心にいた池田小菊、志賀直哉、谷崎潤一郎、阿部知二など、具体的な人と人のつながりと、出版物との関連を調査し、全体の解明を目指す。
|
| Causes of Carryover |
研究協力者の一人とのスケジュール調整不調と研究計画の修正に伴い、予定していた公開ワークショップに代わるシンポジウムを次年度開催とすることにしたため、旅費および謝金の支出がなされなかったため。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
データベース構築後の資料購入および資料のデータ化作業において使用する。また、関連資料の現物確認のための旅費として使用する。また、公開ワークショップに代わる研究成果報告の公開シンポジウムを行う際の旅費と会場費、謝金等に充てる。
|
