2015 Fiscal Year Research-status Report
戦国期島津氏の領国文化とその近世的再編を支えた文芸環境の研究
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25370236
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Research Institution | Rikkyo University |
Principal Investigator |
鈴木 彰 立教大学, 文学部, 教授 (40287941)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 島津氏 / 戦国期 / 領国文化 / 文芸環境 / 中世文芸 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は戦国期島津氏が成り立たせていた文芸環境の実態を解明し、近世薩摩藩が担った諸文化へと再編されていく様相を具体的に跡づけることを目的としている。本年度は、資料調査と撮影のために、鹿児島県歴史資料センター黎明館、鹿児島県立図書館、鹿児島大学附属図書館、えびの市歴史民俗資料館、都城島津邸、坊津歴史資料センター輝津館、大隅郷土館、東京大学史料編纂所等に赴いた。各機関において、関連資料の原本などを閲覧し、書誌情報を記録し、許可が下りたものについては、デジタルカメラで撮影した。また、各機関において得られた情報をもとに、本研究課題に関する図書・論文・資料などを購入またはコピーして収集した。 本年度は、計画通り、新納忠元資料に焦点をあわせることとし、新納家文書や忠元の末裔たちが記した文献資料等の収集を進めた。それらの中から、本年度のもうひとつの焦点として予定していた島津斉興関係資料の分析に有効な資料が発見されるなど、予想以上に有機的な関連性をもたせながら資料収集と分析を進めることができた。それらを通して得られた新知見の一部は、論文や研究発表として公表した。 計画に記した資料の翻刻については、継続課題として取り組んでいるが、資料調査の過程で戦国期の島津氏配下の武士たちの文芸享受にかかわるきわめて重要な資料を見いだすことができたので、現在、それを翻刻している最中である。 本年度の研究成果の一部について、8月7日に韓国・国立外交院で行われた洌上古典研究会学術大会、2016年3月6日に鹿児島県歴史資料センター黎明館で行った研究集会にて報告した。前者では戦国期の戦争体験をつづった戦功覚書と中世文芸との関係を論じ、後者は島津斉興関係資料の分析したものである。前者については『淵民學志』第24輯(延世大学校冽上古典研究会)に掲載された。そのほか、本研究課題にかかわる編著書を1冊刊行することができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画に基づいて、調査対象機関と綿密に調整を重ねながら、調査を進めてきた。資料分析についても、前年度までの基盤を踏まえた展開が可能となった。調査の過程では、本年度もいくつかの新資料が見いだされ、調査対象機関を増やすこととなり、反面、予定していた陽明文庫での調査を来年度以降に延期せざるをえなかったが、そのことが負に作用することにはつながらなかったと考えている。 予算面でも、とくに旅費の面では早期に出張計画をたてることで、かなり支出を抑えることができ、有効な活用ができている。 以上により、おおむね順調に進展していると考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
当初の計画通り、次年度も各機関に赴いて資料収集を進めるとともに、すでに収集した資料ともあわせて、分析を深化させるつもりである。過去3年間において、申請時には想定していなかった資料の発見が相次いでおり、それらの分析についても随時進めていくこととしたい。そのため、適宜スケジュールを調整し、調査などに取り組んでいきたい。 資料の翻刻についてはこれまでどおりに進める。研究集会の開催による成果報告・社会還元についても、昨年までと同様の方法で取り組む。 分析をとおして解明された事柄については、論文・学会発表などの形で、随時公表していく。
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Causes of Carryover |
主に調査旅費と「その他」費目に関わる資料複写代について、当初の計画よりも低く抑えることができたため、次年度使用額が生じることとなった。これは、調査計画を早めに立てて、早期に予約をすることができたため、主に航空券代を抑えることができたことと、マイクロフィルム等の複写よりも、原資料の調査と撮影のほうに重きをおいて、資料収集をおこなったためである。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
研究対象となる資料の数が年度ごとに増えており、所蔵機関への調査出張の機会をできるだけ確保したいと考えている。そのために、次年度使用額(本年度未使用額)と新年度請求額とをあわせて活用することとする。そのほか、想定外の新資料発見や、成果報告の依頼があった場合など、他の費目で不足が生じる可能性もあるため、状況に応じて適宜そちらに配分することも考えている。
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