2016 Fiscal Year Research-status Report
戦国期島津氏の領国文化とその近世的再編を支えた文芸環境の研究
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25370236
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
鈴木 彰 立教大学, 文学部, 教授 (40287941)
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2013-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 島津氏 / 戦国期 / 領国文化 / 文芸環境 / 中世文芸 / 幸若舞曲 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、戦国期の島津氏の領国で成り立っていた文芸環境の実態を解明し、それが近世に入ってから薩摩藩の文化へと再編されていく様相を具体的に跡づけることを目的としている。本年度は、資料調査のために、鹿児島県歴史資料センター黎明館、鹿児島県立図書館、鹿児島大学附属図書館、曽於市財部郷土館、都城島津邸、真田宝物館、金沢市立玉川図書館、東京大学史料編纂所などに赴いた。各機関において、関連資料の原本などを閲覧し、書誌情報を把握するとともに、許可が下りたものについてはデジタルカメラで撮影して資料画像を収集した。また、各機関で得られた情報をもとに、本研究課題に関する図書・論文・資料集などを購入したり、複写したりして収集した。その上で、昨年度までの成果を踏まえながら、各資料の解読・分析を進めた。
本年度は、計画通り樺山玄佐に関する資料に焦点を合わせ、関連資料の調査・収集にあたったが、あわせて樺山と同時代を生きた島津氏関係者たちの手になる重要な資料もいくつか見いだすことができたため、それらについての調査も進めることとした。また、島津斉興関係資料の分析も継続的に進め、それらを通して得た知見の一部を、論文や研究発表として公表した。
本年度の研究成果の一部について、11月20日に法政大学で開催された軍記・語り物研究会例会シンポジウム、3月11日に愛知県立大学で開催された研究集会、3月12日に黎明館で開催した研究集会にて報告した。ひとつめは島津氏領国の幸若舞曲受容をテーマとするもので、その内容は2017年度刊行の機関誌に掲載予定である。二つ目は『貴久記』に関する研究、三つ目は薩摩の武家文化人の文事に関する研究であった。また、泗川の戦いや硫黄島の安徳天皇伝承に関する研究論文をまとめ、発表することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画に基づいて、調査対象機関とていねいに打ち合わせと調整を進めながら調査を進めてきた。資料分析に関しては、前年度までの成果をいかしながら、さらに深化させることができた。本研究テーマに関わる重要な資料も複数見いだすことができ、また研究発表に向けた資料調査をおこなった関係もあって、調査機関の数が増えることとなったが、それによって全体の計画が遅延するようなことはなかったと考えている。
予算面では、出張予定を早めにたてることで、経費節減につなげることができ、有効活用ができている。
以上により、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画通り、最終年度にあたる次年度も各機関に赴いて、資料収集を進めるとともに、これまでに集めた資料・情報を整理して、分析を深化させ、成果としてまとめ上げる。申請時には予想していなかった資料が数多く発見されているため、それらの分析も随時進めていくこととする。そのため、適宜、スケジュールを調整し、対処することにしたい。
研究集会の開催、全国規模の学会での発表などを通しての成果報告・社会還元についても、昨年までと同様の姿勢で取り組む。
分析をとおして得られた知見は、論文・学会発表・講演などの形で、随時公表していく。
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| Causes of Carryover |
2016年度末に開催した研究集会への旅費、同集会に招へいした講師の謝金等の処理が、時期の問題から次年度に持ち越しとなったことと、調査旅費や資料複写代について、当初の計画よりも低く抑えることができたため、次年度使用額が生じることとなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
調査対象資料が年度ごとに増えているため、所蔵機関への調査出張の機会を確保する必要がある。また、最終年度における確認のための資料調査をおこなうため、次年度使用額を旅費として使用することを計画している。また、成果をまとめる際に必要となる図書・資料集の購入など、他の費目でも不足が生じる可能性があるため、状況に応じて適宜そちらにも配分することを考えている。
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