2015 Fiscal Year Research-status Report
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25370580
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
鈴木 美加 東京外国語大学, 大学院国際日本学研究院, 准教授 (90226556)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
熊田 道子 東京外国語大学, 留学生日本語教育センター, 研究員 (20711683)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 多読 / Extensive Reading / 日本語教育 / 眼球運動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2015年度には、(1)調査（読解実験）データの整理（タグ付け）、(2)多読活動による学習者の理解の自由再生の変化、を主に実施した。
(1)については、多読授業の開始期と終了期における学習者の読みの過程データ（眼球運動データ：2013,2014年度分開始期94名、終了期72名）について、眼球運動分析用システムにより3.3ミリ秒単位で記録・収集した１人20分程度の一連のデータについて、提示情報及び画面ごとの読み開始・終了のタグ付けを行い、各学習者の分析データ（エクセルデータに変換し、１人数十万行にあたる）の整理を行った。データは非常に細かな単位で記録され、その基礎となるデータ整理を2015年度に終了することができた。現在、35万行を超える125MB以上のデータが多く、処理作業がスピードダウンし、途中で作業に支障が出ることも珍しくない。データ容量の軽減、分析時の処理の効率性確保も課題となっている。
(2)として、2014年度に実施した多読授業の内容・方法と学習者の反応・読みの状況との対応付けをもとに、学期の中間段階と終了期において、多読中の学習者3名の自由発話によるプロトコール収集を行った。その結果、3名とも中間段階では、文章中に含まれている語に対するコメント・感想が多いのに対し、終了期には文章中の複数の文からなる内容に対するコメント・感想が多いという結果が得られ、文章の内容を受け止め、その内容への対応を可能にする枠組みが学習者側にできていると見られることがわかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2015年度前半には研究代表者が長期出張で、国外の日本語教育プログラム運営に従事していたため、その間、本研究を進めることができなかった。
2015年度後半に、文章読解学習者データ（開始期94名分・終了期72名分）の各文章について、提示画面ごとの読み開始・終了のタグ付けを終えることができ、集計・統計処理が可能になるよう、エクセルデータに変換した。
また、多読授業による学習者の文章理解の変化に関し、研究分担者が読解中の自由発話データを収集・分析し、一連の多読活動による学習者の理解の質の変化を一部ではあるが、明らかにすることができた。
以上、まだ分析が十分できていない状況を踏まえ、科研終了年度の１年延長を申請し、承諾された。2016年度には、上記のデータをもとに、多読授業のバリエーションと学習者の読みの変化について、分析を進める必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
2016年度には、以下の1）～4）のことを行う。
1)データの分析：統計的な分析を行い、開始期と終了期に収集したデータを、文章の言語的要素及びストーリーの流れとの関連で確認する。さらに、日本語レベル及び時期、学習者特性との関連についても検討する。
2)多読の授業回数、学習者の多読活動への慣れとともに、読みがどう変化していくのか、道筋の例を示す。また多読活動のバリエーションを示し、その違いがもたらす読みへの影響を検討する。
3)上記1)・2)の分析・検討から、多読と読みの関連をモデル化する。
4)得られた成果を関連分野の学会・研究会で発表し、研究者・教育者への情報の提供を行い、関連テーマに関して情報交換を行う。
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| Causes of Carryover |
・2015年度後半に雇用した作業補助者（大学院生）が、海外に研究等のために長期渡航をする必要が生じたが、代替職員を探すことができなかったこと
・2015前半に研究代表者が長期の海外出張で、赴任地での教育運営を行い、研究時間を確保することがほとんどできなかったことと、遠隔地での学会・研究会での発表に赴く機会がなかったこと
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
2016年度は、以下の方針とする。①データ分析のため、教務補佐を通年で雇用し、その結果を十分検討し、必要な場合にはデータ再整理・分析をすることができる時間の確保をする、②調査分析から得られたことを関連の研究会・学会で発表することとし、その際に必要な交通費を今回の使用額から割り当てる。
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Research Products
(7 results)
