2014 Fiscal Year Research-status Report
CEFRの熟達度に基づく語彙・文法項目の記述に関する研究
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25370617
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
永井 典子 茨城大学, 人文学部, 教授 (60261723)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
綾野 誠紀 三重大学, 教養教育機構, 教授 (00222703)
中西 貴行 常磐大学, 人間科学部, 准教授 (10406019)
岡田 圭子 獨協大学, 経済学部, 教授 (90316274)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | CEFR / 基準特性 / 英文法教育 / 日英語比較 / 項構造情報 / CRタスク |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、前年度に行った英語の熟達段階別文法特性(Criterial Features in L2 English)の日英比較、及び第二言語習得分野の母語転移に関する先行研究の調査を基に、Hawkins & Filipovic(2012)による基準特性のうち、CEFRのA2（初級上）の基準特性に焦点を当て、日英語の差異から生じる（1）諸問題とその原因を特定し、（２）その解決へ向けての教育案を提案した。
(1)に関しては、アルク社のＳＳＴのレベル4の受験者のインタビューデータを他動詞の誤用について調査し、他動詞の誤用には主に2つのタイプがありことが分かった。さらに、誤用の原因は、英語動詞の項構造情報に関する知識不足、または、その知識の運用上の問題、及び日英語の動詞の項の出現の仕方の違いを正確に把握していないことによることを明らかにした。
(2)に関しては、第二言語習得研究、特に、structure-based focused tasks (Ellis 2003; Nassaji and Fotos 2011等)に基づき明示的文法教育内容及びその方法を提案した。
(1)、（2）の研究に関して、永井、綾野、中西、岡田により、大学英語教育学会 第53回（2014年度）国際大会、13th Conference of the European Confederation of Language Centres in Higher Education、言語教育エキスポで研究発表を行った。また、これらの研究は、What should be explicit in explicit grammar instruction? と題した学術論文にまとめ、Language Learning in Higher Education（ＬＬＨＥ）に投稿し、出版原稿として受理された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度には、平成25年度の研究結果をもとに、2つの国際学会、1つのシンポジウムで発表することができた。また、研究成果は査読付き国際学術誌Language Learning in Higher Education (Mouton de Gruyter) に出版原稿として受理された。さらに、平成25年度の研究成果の一部は、永井が「『中学校学習指導要領』の検証―新たな英語文法教育を目指して―」、綾野が「大学生を対象とした学習英文法のあり方について―理論言語学の観点からの一試案―」という論文にまとめ、『日本の英語教育の今、そして、これから』（開拓社）と題する著書で出版された。よって、26年度に計画した研究計画は、順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は、まず、平成26年度の研究成果をさらに発展させ、Ａ２レベルの基準特性のみならず、Ｂ１，Ｂ２レベルの基準特性の誤用を調査し、それらの原因を特定する。そして、これらの基準特性を効果的に教育するための教育内容・方法を考案する。その成果は、大学英語教育学会 第54回（2015年度）国際大会で発表する予定である。
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| Causes of Carryover |
予定した物品の購入額が当初予算より安価に購入できたため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今年度の物品購入、及び図書の購入に使用する予定である。
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