2013 Fiscal Year Research-status Report
包括的語彙文法学習システムの構築を目指した中・高DDLデジタル教材の開発と普及
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25370618
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
西垣 知佳子 千葉大学, 教育学部, 教授 (70265354)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中條 清美 日本大学, 生産工学部, 教授 (50261889)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | データ駆動型学習 / DDL / コーパス / 語彙文法学習 / 発見学習 / 帰納的学習 / 気づき |
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| Research Abstract |
「「包括的語彙文法学習システムの構築」を目指して今年度は，1)学習教材開発の基盤となるデータベースの拡充，2)ペーパー版学習教材の開発，3)デジタル版学習教材の公開，4)開発教材を使った実践指導，5)開発教材と指導手法の普及活動，という5つのことを主に行った。
1)では，中高英語教科書や市販教材を入力し，英語教材開発用コーパスを拡充した。その結果，従来よりも学習者に適した教材選定が可能になった。2)では，小中学校の授業で使えるペーパー版教材を出版した。本教材はコピーして自由に使える。多様な語彙文法指導の手法が示されているので，学習者の年齢や英語力にあわせて指導方法を選んで使える。また，英語・日本語・中国語・韓国語を学べるペーパー版の多言語学習教材も作成した。さらに気づきを導き，発見学習を可能にする「データ駆動型学習（DDL）」のためのペーパー版教材を作成した。ペーパー版教材はワークシートを配布して行うが，将来的にはタブレットと組わせて使える。中高でのDDLの活用は前例がほとんどないことから，これまでにないような，帰納的学習を引き出す新しい語彙文法指導のための教材を開発することができた。3)では，従来開発してきたペーパー版の学習教材を iOSで使える形にし，iTunes Store より公開した。この結果，ゲームを通して楽しく生活語彙を身に付け，４技能を育成する教材が，場所や時間を問わず利用できるようになった。4 )では，作成したDDL教材を学校現場で活用して指導効果を検証した。実践結果からDDLが語彙文法学習に効果があること，学習内容の保持が良いこと，学習者が帰納的に考える発見学習が促進されたことが確認された。5)では，学会発表はのみならず，教育委員会や各種団体が主催する講演会やワークショップの中で，開発した教材と指導方法を紹介し，学校現場での普及に努めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
中高英語教育にデータ駆動学習を取り入れた指導は，日本でも世界でも前例がほとんどない。このことから開発する教材の種類，実践例は多ければ多いほどよく，効果の検証についても対象学習者の学年は幅広く，検証内容は深く行われることが期待される。さらに研究成果の活発な発信も必要である。そのような状況のもと，本年度は上に示した5つのことを行い，コーパスの拡大，教材開発，指導実践，効果の検証，普及活動において，それぞれ成果を上げることができたと考える。しかしながら，科研の初年度であったことから，研究遂行の過程で問題が起こり，予想以上に時間がかかったり，混迷したりすることがあった。以上のような期待値と実際の成果を考え合わせ，25年度の達成度は「おおむね順調」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度は，前年度の経験と成果を踏まえて，データベースの拡充，教材開発，指導実践，効果の検証，普及活動のそれぞれを有機的に連動させながら，効率よく平行して進めていきたい。その中でも特に教材開発と指導実践を充実させたい。それは，指導実践の検証結果を反映させることで，教材と指導手法を学校現場の実情に沿った，実際に使えるものへと発展させることができると考えるからである。つまり実践⇒改善⇒実践⇒改善のステップを繰り返すことで，データ駆動型学習とそれを包括する語彙・文法学習システムを発展させていくということである。今後のこうした研究の推進には，言語学，心理学などの英語教育以外の専門家の協力を得ること，学校現場における多様な実践者を確保すること，教材開発のための高い英語力を有する教材開発補助を確保することも併せて行っていきたい。
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