2013 Fiscal Year Research-status Report
ダイナミック・アセスメントに基づく英語教育の指導・評価枠組みの開発
Project/Area Number |
25370627
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Research Institution | Hyogo University of Teacher Education |
Principal Investigator |
吉田 達弘 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 准教授 (10240293)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今井 裕之 関西大学, 外国語学部, 教授 (80247759)
松井 かおり 朝日大学, 経営学部, 講師 (70421237)
テーラー マーク 兵庫県立大学, 公私立大学の部局等, 講師 (40514443)
安川 佳子 神戸夙川学院大学, 観光学部, 講師 (20636352)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 英語教育学 / 社会文化的理論 / ダイナミック・アセスメント / 授業研究 / 会話分析 |
Research Abstract |
本研究の目的は,ヴィゴツキーの発達研究および社会文化的理論を基盤とするダイナミック・アセスメント(以下,DA)に基づいて,教授と評価を一体化した英語教育実践枠組みを開発し,その有効性の検証することである。 平成25年度は,①英語教育実践におけるDAの理論的および方法論的枠組みの開発,②英語授業でのDAの導入を行うことを目標とし,7月に開催した研究分担者および研究協力者の合同研究会で確認した。 ①については,海外における社会文化的理論およびにDAに関する理論研究および方法論に関する先行研究を調査し,日本の学校教育現場の文脈にあった枠組みと方法論を検討した。この理論的枠組みおよび方法論をもとに,②研究協力者が勤務する中学校の英語授業でDAを実践した。実践では,教師による援助を生徒の反応に合わせて段階的に規定し,生徒が最も質の高い英語でのパフォーマンスを遂行できる援助のあり方を調査した。その結果,授業者がDAを意識することで,発問に対する生徒の答えに対して,すぐに正解を与えないようになり,生徒にとっても最も適切な援助を探ることができるようになること,また,生徒もその援助に対して考えて時間を取って反応するようになることがわかった。また,一斉授業においては,教師と生徒個人の間にDAを介在させるような対話を行うことで,他の生徒もこの対話に参加し,教室全体の学びが深まることがわかった。さらに,生徒にもDAの原理を教授した後にペアワークやグループ活動に取り組ませたところ,生徒同士での学習の援助が可能となることもわかってきた。研究の成果は,全国英語教育学会第39回北海道研究大会で発表した。この研究をもとに,他の小学校,中学校,高等学校でも,順次,DAを導入した授業の準備を進めており,平成26年度には,本格的に実施する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究分担者の中で,当初計画していた学会への参加できない者もあったが,研究の内容としては,当初予定していたとおり,DAに関する資料収集や文献研究を行うことができ,中学校においてDAを活用した授業を実施することで,教師と生徒,および,生徒同士の相互行為の分析ができた。また,その研究成果が,全国英語教育学会北海道研究大会にて発表できたことから,研究の目的の達成度については,「おおむね順調に進展している」と評価する。
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Strategy for Future Research Activity |
平成26年度以降も学校教育現場における研究実践およびデータ収集を推進していくが,そのためにも,研究分担者,研究協力者との研究会をより頻繁に開催し,参加者同士の連絡を密に取りながら,研究のフィールドを広げていくことが必要となる。また,2年目は研究成果の論文化に着手し,3年目に実施予定の国際集会の準備も行いたい。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度使用額が生じた理由は,1)3月に請求した学会参加費等の立替経費の支払いが4月にずれ込んだため,今年度の収支に反映できなかったこと,2)当初計画していた学会出張が校務との関係で実施できなかったことが挙げられる。 繰り越した経費については,次年度の学会及び研究会への出張旅費に充当する。
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Research Products
(2 results)