2014 Fiscal Year Research-status Report
室町後期・織豊期古記録の史料学的研究による政治・制度史再構築の試み
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25370762
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
遠藤 珠紀 東京大学, 史料編纂所, 助教 (10431800)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
矢部 健太郎 國學院大學, 文学部, 准教授 (20459001)
堀 新 共立女子大学, 文芸学部, 教授 (80296524)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 職豊期 / 古記録 / 政治史 / 日本史 / 制度史 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、①室町後期・織豊期の古記録の所在（原本・写本の所在）を明らかにし、②特に重要なものについては史料的性格を検討の上、翻刻、③フルテキストデータ作成などの歴史情報資源化を行い、その上で、④当該期の政治史・制度史などの再検討を行わんとするものである。
二年目となる２０１４年度は、上記の四つの柱に基づいて研究を遂行した。①各地の史料所蔵機関に赴き、史料調査を行い、必要なものについてはデジタルカメラによる撮影あるいは紙焼き写真の購入を行った。主な調査先は、天理大学付属天理図書館・国立歴史民俗博物館・京都大学総合博物館・中央大学附属図書館・宮内庁書陵部・本能寺（京都府京都市）などである。②室町後期・織豊期の古記録の翻刻・史料学的検討を進めた。２０１４年度は『史料纂集 兼見卿記』１～３（八木書店）、『綱光公記 応仁元年暦記・別記』などを紹介した。またこれらと密接に関係するものとして、公家徳大寺家・勧修寺家旧蔵の古文書、当時の権力者豊臣秀吉の文書の紹介も行った。③『晴豊公記』『孝親卿記』『兼見卿記』など、主に織田期の主要な古記録の人名索引データを作成した。これはさらに校訂の上、史料編纂所データベースのうち「中世記録人名索引データベース」に搭載し、広く学界内において研究資源として活用されることを目指す予定である。④また上記の調査の成果を基に、それぞれが織田信長・豊臣秀吉政権期の検討を行い、著書・論文・学会報告の形で発表した。とくに朝廷との関係の再検討、徳川史観の克服に注目して検討を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究課題では、古記録の調査、重要な古記録の翻刻による公開、索引・全文などのDB化、それを踏まえた政治史・制度史の再検討を企図している。現在のところいずれについてもおおよそ予定通りに遂行されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０１４年度までと同様、古記録の調査、注目される古記録・史料については、翻刻にを含めた紹介、人名索引あるいは全文などをデータベースに搭載することによる研究資源化、それを踏まえた政治史・制度史の再検討を進める予定である。
加えて２０１５年度は本研究課題の最終年度にあたる。これまで継続した調査のうち、『兼見卿記』４が八木書店より刊行される予定であり、さらに原本調査などを進めていきたい。また『綱光公記』は、これまで六度にわけて雑誌に翻刻・紹介を掲載しており、２０１４年度で暦記部分の紹介を終えた。２０１５年度よりは日次記の調査に移るが、暦記については一冊にまとめた形での報告書を予定している。その他、興福寺関係史料などの検討を進める。年度末には、本研究課題の成果をまとめた報告書の発行を予定している。
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| Causes of Carryover |
分担研究者矢部健太郎を中心に、室町期から江戸期までの基幹史料である『御湯殿上日記』の再検討を行っている。本年度、その成果を公刊する予定であるが、そのためには校訂、調査補助にあたる人物の雇用が必要となる。その人件費に充てる予定であったが、作業の進捗の関係から昨年度中に雇用が発生しなかったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
分担研究者矢部健太郎を中心に、室町期から江戸期までの基幹史料である『御湯殿上日記』の再検討を行っている。本年度、その成果を公刊する予定であるが、そのためには校訂、調査補助にあたる人物の雇用が必要となる。その人件費に主に使用する予定である。
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