2013 Fiscal Year Research-status Report
九州島における石材産地と石刃技法の成立に関する研究
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25370907
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Kyushu Historical Museum |
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Principal Investigator |
杉原 敏之 九州歴史資料館, その他部局等, 研究員 (20543680)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 石刃技法 / 石刃石核 / 黒曜石 / ナイフ形石器 / 剥片尖頭器 |
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| Research Abstract |
本年度は、石刃技法研究史の整理を行うと共に、九州地方北部の黒曜石原産地である、佐賀県伊万里市腰岳、長崎県松浦市牟田、佐世保市針尾淀姫の状況を整理し、各石材産地に関る石刃技法関連遺跡の抽出とデータ整理を進めた。
このうち、腰岳周辺に位置する明治大学所蔵の平沢良遺跡資料の調査研究を行った。平沢良遺跡石器群は既に報告されているが、数点の製品（ナイフ形石器・スクレイパー）に対して100点を超える石核という器種構成が偏る問題がある。今回、石器群の観察とデータを作成し、調査時の記録を検討した。結果、石刃石核については、打面設定や調整、剥離角等に違いがみられ、技術形態は多様であり、層位や分布状況から石刃技法が複数時期に分かれる可能性が高いことを確認した。さらに大型石刃素材のナイフ形石器については、根引池遺跡、福岡市有田遺跡においても同型式がみられ、時期的にも限定されると考えられた。また、平沢良遺跡のサヌカイト製剥片尖頭器についても有田遺跡と同型式で、九州島における出現期の技術型式を比定することができた。
さらに比較研究として、船塚遺跡石器群における黒曜石製石器群の石材組成を検討した。サヌカイト石材を主体とする国府系石器群の中で、黒曜石製石刃素材ナイフ形石器が製品単位で一定量搬入されており、石材と製品の移動に関る問題を確認・整理することができた。
以上のような本年度の調査成果については、平沢良遺跡の石器群の実測・データ作成による調査研究成果の一部を、論文「平沢良遺跡の石刃技術をめぐる問題」（『九州旧石器』17号2013年11月刊行）に論文として発表した。また、船塚遺跡調査資料の成果については、第39回九州旧石器文化研究会（11月30日・12月1日に宮崎県立総合博物館で開催）において研究発表を行い、石刃技法とナイフ形石器、剥片尖頭器に関る問題を提示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画のどおり、九州地方における石刃技法の研究史的整理については一定の成果を得た。そして、有効な研究対象として選定した平沢良遺跡石器群の調査を行った。結果、九州地方における石材産地周辺部の石刃技法関連遺跡の研究課題を明確にし、成果の一部を公表することができた。
ただし、調査対象地域として、九州地方北部が中心となり、大分・鹿児島地域をはじめとする他地域の資料調査を行うことができていない。そのため、本研究としては進んでいるが、進捗状況総体としてみると多少の差異が生じている。今後は、各地域全体を俯瞰するように調査研究を進めていく必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成25年度の本研究では、石材産地周辺部における石刃技法の問題を明確化することができ、今後の調査研究を進める上での成果があった。平成26年度は、本研究における大きな目的である、九州島における石刃技法の起源を含めた後期旧石器時代初頭石器群の技術的解明するための調査研究を進めていくこととする。そのため、九州地方の該当資料の調査研究を継続すると共に大韓民国の資料調査に着手する。あわせて、日本列島全体の関連資料の比較調査研究も進める。また、本研究を進める中で、石器群の機能復元を行うために、有効な資料に対しては、一部使用痕観察を行うこととする。
以上のような研究活動と共に、昨年度の成果を踏まえながら学会発表や論文執筆を行い、研究の客観性や精度に対する自己検証を進める。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
調査研究を進める上で、研究史的整理に時間を要したことや研究対象地域を限定的にしてしまったこと、各地域の情報収集と検証を行うための研究協力者の招集を行うことができなかったことが大きな要因であり、研究費を次年度に繰り越す状況が生じた。
平成26年度は当初計画に予定しているとおり、九州地方全地域における関係資料調査を積極的に進め、大韓民国において研究協力者と共に継続的な調査を実施する。そして、研究成果を適切に資料化・管理するための機材購入を行うこととする。以上から、研究費については、適宜執行することとする。
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