• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to project page

2013 Fiscal Year Research-status Report

男性正規雇用労働者のワーク・ライフ・バランス(WLB)問題への意識調査

Research Project

Project/Area Number 25380521
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Research InstitutionTakasaki University of Commerce

Principal Investigator

加藤 恭子  高崎商科大学, 商学部, 講師 (20600638)

Project Period (FY) 2013-04-01 – 2016-03-31
Keywords文献収集 / 質問票 / 学会発表
Research Abstract

25年度の当初計画では、夏期及び冬期の休業中を中心に文献の収集や、企業担当者との面談を行うことを予定していた。また、学会等において本件で作成予定の理論モデルの方向性について諮る機会を得る、またワーク・ライフ・バランスの関連学会にて情報収集を行うことも目標であった。
このうち、文献収集については主に社会心理学、組織行動論、比較文化論等の分野における概念や理論を中心にあたり、整理することができたため、理論モデルの基本的な方向性が定まりつつあると言える。また、学会発表については、25年5月に日本大学にて開催された労務理論学会において、フレームワークや方向性について発表し、専門分野における識者から貴重な意見を得る機会を得た。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

上記のように、文献収集と学会での発表に関しては当初計画通りの進捗がみられたといえるが、発表以外の学会やシンポジウムなどへ出席してアイディアを得る機会、または企業担当者からのヒアリングに関しては十分に行えたとは言いがたい。これは、職場の変更(勤務先大学の変更)による事務作業の一時的な大幅増大により、夏期及び冬期休業中に物理的に時間を十分割くことができなかったことが一番の要因である。今後はこのような不測の事態を十分考慮した上で計画を立てていくべきだと感じている。

Strategy for Future Research Activity

勤務地の変更(群馬県高崎市から東京都江東区)及び職務的に(経営大学院)にも企業とのつながりが強くなったこともあり、企業担当者との面談が格段に行いやすくなった。26年度の夏期休業中は、企業担当者との面談を重点的に行うことで、情報の収集と共に担当者との関係性を構築し、秋に向けたパイロット・スタディを実現させるような手続きを踏んでいきたい。また、現時点で作り上げた理論モデルについて経営学の国際学会にて英語で発表する機会を得た(26年度9月)ため、海外の識者によるコメントも反映させ、よりよい理論モデルを構築したいと考えている。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

達成計画にあるように、25年度は理論モデルを構築するために企業担当者からのヒアリングを行ったり、情報収集のための学会参加を行ったりすることになっており、このヒアリングや学会参加のための旅費が25年度予算の大きな割合を占めている。実績報告でも述べたように、当該年度は学会発表や文献サーチなどの作業を計画通りに行うことができたが、企業担当者へのヒアリングは当初計画を下回ってしまった。次年度使用額が生じた主な理由はここにあると分析する。また、実施した企業訪問の多くは、他の目的と併せて行うことができたため、本件費用として計上しなかったことも理由の一つにある。
次年度使用額の、26年度の使用計画であるが、基本的には当初計画通りの目的にしようすることを考えている。具体的には企業担当者へのヒアリングのための旅費、学会参加費及び旅費に充当する。また、ヒアリング結果のテープ起こし等の業者委託費などとしても使用する予定である。

  • Research Products

    (1 results)

All 2013

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] 日本におけるワーク・ライフ・バランス研究の今後:文化的概念及びグループ(集団)に関する諸理論の重要性の再認識2013

    • Author(s)
      加藤恭子
    • Organizer
      労務理論学会
    • Place of Presentation
      日本大学
    • Year and Date
      20130531-20130602

URL: 

Published: 2015-05-28  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi