2013 Fiscal Year Research-status Report

経営戦略にもとづくＰＬＭと技術経営（ＭＯＴ）の有機的導入の具現化

Research Project

Project/Area Number	25380548
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Research Institution	Aichi Institute of Technology
Principal Investigator	石井成美愛知工業大学, 経営学部, 教授 (60580511)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	後藤時政愛知工業大学, 経営学部, 教授 (20329626) 小橋勉愛知工業大学, 経営学部, 准教授 (20324444) 吉成亮愛知工業大学, 経営学部, 准教授 (00509135)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2016-03-31
Keywords	PLMツール活用イメージ / 商品企画プロセス / 新規設計プロセス / 設計変更プロセス / 開発プロジェクト管理 / PLM成熟度評価指標 / PLM施策とテーマ対応
Research Abstract	平成25年度は、経営戦略にもとづくPLMと技術経営（MOT）の有機的導入イメージを定義することを目的に、PLM成熟度を評価する指標の作成と検証を行なった。具体的な研究実績としては、はじめに、PLMソフトウェアを提供してくれるNECとの間でソフトウェア保守契約を締結し、PLMソフトウェアに対する支援作業を受けながら、PLMソフトウェア動作環境の整備を行い、PLMツール活用イメージを具現化するための4つのプロセス（商品企画プロセス、新規設計プロセス、設計変更プロセス、開発プロジェクト管理）を選定し、各プロセスに対する業務モデルを定義した上で、具体的なPLMツール活用イメージの具現化を行なった。そして、PLM成熟度を評価する指標を示すとともに、4つのプロセスごとの、PLMの施策として、経営課題／改革の方向性／取り組むべき施策などへの対応を検証し、その研究成果は、学会発表までには至らなかったが、指導する4年次学生の卒業論文として、「商品企画プロセスに着目したPLMシステム活用の有効性」、「設計業務プロセスに着目したPLMシステム活用の有効性」、「開発プロジェクト管理に着目したPLMシステム活用の有効性」という3篇の論文にまとめ、学部内で発表することが出来た。さらに、4つのプロセスに対するPLMツール活用の具体的操作イメージを具現化するためのPLMソフトウェア動作環境としてデモデータを整備することが出来た。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成25年度は、経営戦略にもとづくPLMと技術経営（MOT）の有機的導入イメージを定義することを目的に、PLM成熟度を評価する指標の作成と検証を予定通り行なうことができたが、その研究成果発表は、学部内だけにとどまり、学会発表までには至らなかった点がが次年度へ繰越となっている。
Strategy for Future Research Activity	経営戦略にもとづくPLMと技術経営（MOT）の有機的導入イメージを、価値創出条件、ビジネスの取組み、プロセス、能力の観点からバリューロードマップとして定義したものを、PLMとMOTの有機的導入イメージとして、マネジメント層、業務層、IT基盤層に分け、実際のPLMツールを活用し、実際に目で見て操作が体感できるシステム動作環境を具現化し、構築することで理解をしやすいようにする。 (1)マネジメント層：製品開発ライフサイクル全般に対するプロジェクト管理 (2)業務層：要件管理、バリエーション設計、詳細設計、生産プロセスなど (3)IT基盤層：部品表連携（統合BOM）を中心としたPLMシステム
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	平成25年度は、経営戦略にもとづくPLMと技術経営（MOT）の有機的導入イメージを定義することを目的に、PLM成熟度を評価する指標の作成と検証を予定通り行なうことができたが、その研究成果発表が、学部内だけにとどまり、学会発表までには至らなかったことなどにより、旅費が発生しなかったため、次年度へ繰越となっている。平成26年度のPLMソフトウェア保守費、研究打合せ旅費、成果発表旅費　および、専門知識提供への謝金、学生アルバイト料などとして使用する予定である。