2013 Fiscal Year Research-status Report
消費財メーカーにおける高付加価値商品のマーケティング・マネジメント
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25380583
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Meijo University |
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Principal Investigator |
大崎 孝徳 名城大学, 経営学部, 教授 (00331033)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | マーケティング・マネジメント / 高付加価値商品 / 製品開発 / 消費者ニーズ / 機能的価値 |
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| Research Abstract |
市場の成熟化やコンペティターとの熾烈な競争などの結果から生じる商品の低価格化は、確かに消費者に対しては大きな恩恵をもたらすものの、企業が提供する価値に対して適正な利益を得ることができなければ、革新的な商品やサービスの提供、安定した雇用の創出などは実現せず、過度の安売りが社会全体に及ぼす負の影響は計り知れない。
本研究では、機能的価値の高い高付加価値商品の創造および、その価値を長期にわたり、持続させるマーケティング・マネジメント手法の一般化を目的としている。
初年度となる本年は、機能的価値の高い高付加価値商品の創造および、その価値を持続させるマーケティング・マネジメント手法の仮説を構築するための情報収集として、消費者への質問票調査、高付加価値商品を扱う消費財メーカーとリテーラーへの個別訪問面接調査を実施した。
消費者への質問票調査では、720名を対象に高付加価値商品への意識、機能的価値の各要素への評価や機能的価値の向上と価格受容性の関係など、消費者の意識を明確化させた。なお、こうしたニーズがより明確に把握できるように、カスタマーゼーションと関連する枠組みも取り入れた。消費財メーカーの個別訪問面接調査においては、高付加価値商品の開発、マーケティングの実際に関する情報収集を行った。リテーラーへの個別訪問面接調査では、高付加価値商品に対する消費者ニーズに加え、高付加価値化するPBに対する消費者ニーズやメーカーとの協業についても確認した。
こうした調査結果は学会報告および論文にて公表することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
消費者への質問票調査、高付加価値商品を扱う消費財メーカーとリテーラーへの個別訪問面接調査を実施し、取りまとめた成果を学会報告および論文にて公表することができた。しかしながら、個別訪問面接調査は想定通りの数に満たず、次年度前半に集中して行う予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
消費財メーカーとリテーラーに対する個別訪問面接調査を追加し、高付加価値商品のマーケティング・マネジメント手法に関する仮説を抽出する。その後、仮説に基づくディスカッションを消費財メーカーおよびリテーラーへの個別訪問面接調査を通じて実施し、仮説の再構築を行う。さらに、仮説の検証のために消費者への質問票調査を実施する。
こうした成果を国内外の学会で報告する予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度への繰り越しが生じた理由は個別訪問面接調査が計画ほどの数は実施できなかったこと、消費者への質問票調査が当初の計画より低コストで実施できたことなどによる。
次年度の研究費は消費財メーカーとリテーラーに対する個別訪問面接調査と学会報告のための旅費、消費者への質問票調査費などに使用する予定である。
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