2013 Fiscal Year Research-status Report
児童期・青年期の読書活動と越境的交流の発達への影響過程の分析
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25380891
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Shirayuri College |
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Principal Investigator |
田島 信元 白百合女子大学, 文学部, 教授 (90002295)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮下 孝広 白百合女子大学, 文学部, 教授 (00190778)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 読書関連活動 / 図書館教育 / 境界横断 / 越境的交流 / 認知発達 / 社会情動発達 |
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| Research Abstract |
本研究は児童期以降の読書活動の発達的変化の実態と、それが認知的ー社会情動的発達に及ぼす影響過程を、読書関連活動にかかわる家庭ー学校ー地域間の境界横断的な越境的交流との関連で明らかにすることを全体目的としている。
平成25年度は全体目的を数量的に把握する目的で、小学生、中学生、高校生を対象とした「読書活動の実態」、「家庭・学校・地域間の越境的交流の実態」および「認知的ー社会情動的発達指標」から構成される質問紙を作成して、全市的に生涯読書活動を推進している長野県塩尻市の小・中・高等学校で調査を実施した。同時に、児童期以降の読書活動や発達の基盤づくりを担っていると考えられる乳児期、幼児期の状況を把握するために、子どもたちの養育者を対象に小学校以降の項目につながるような質問紙調査を実施した。さらに、家庭・学校・地域の支援体制が乳幼児期～青年期の読書活動の変容過程、認知ー社会情動的発達に及ぼす影響を吟味する目的で小・中・高等学校教諭・図書館司書、乳幼児支援センター職員および乳幼児期保護者に対して読書関連活動の支援のあり方について質問紙調査を実施した。
現在は、調査内容を示す諸変数の基礎統計分析を実施している段階であるが、テーマにかかわる諸変数間の関係を吟味した後、平成26年度に行う2年目の調査のあり方の実質的検討を行う。ひとつは、平成25年度実施の質問紙調査を地域文化の異なる別の都市で実施するかどうかということ。二つ目は、当初の計画通り、小・中学校における図書館教育、地域における図書館活動と家庭での生徒の読書活動との関連を、観察、面接を通して質的に分析する上での視点、仮説を確定することである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成25年度の当初計画である全体把握のための児童期～青年期の質問紙調査は実施できたが、分析については予定より少し遅れている。それは調査票作成過程において、当初には計画していなかった乳幼児期の調査、および、保護者、学校・地域図書館の教員・スタッフを対象とした調査が必要と考えるようになり、調査項目、対象の追加を行ったためであった。しかし、現在はその遅れを取り戻す目処がたっており、同時並行的に、平成26年度の質的調査を行うプレ調査も実施してきたので、平成26年度内には予定通りの（予定以上の）研究成果があげられると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度は、平成25年度の調査にかかわる諸変数の基礎統計分析を実施している段階であるが、テーマにかかわる諸変数間の関係を吟味した後、まず、平成26年度に行う予定の調査のあり方の実質的検討（再検討）を行うことから始める。ひとつは、平成25年度実施の質問紙調査を地域文化の異なる別の都市で実施するかどうかということ。二つ目は、当初の計画通り、小・中学校における図書館教育、地域における図書館活動と家庭での生徒の読書活動との関連を、観察、面接を通して質的に分析する上での視点、仮説を確定することである。その上で、上記の調査を実施することが今後の研究推進の柱となるが、同時に、平成25年度の研究結果から研究テーマにかかわる、あるいはその基盤となる諸理論、先行研究の文献的吟味も拡大・深化させていく必要があると考えている。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度の当初計画である全体把握のための児童期～青年期の質問紙調査は実施できたが、分析については予定より少し遅れている。それは調査票作成過程において、当初には計画していなかった乳幼児期の調査、および、保護者、学校・地域図書館の教員・スタッフを対象とした調査が必要と考えるようになり、調査項目、対象の追加を行ったためであった。
分析にあたっての補助者謝金や、分析結果の調査対象地の協力者との打ち合わせ会議（交通費）、および、質的調査の予備観察調査費用（交通費、補助者謝金）等、平成25年年度内に行われる予定だったもので遅れているものについてはすべて平成26年度前半で使用される予定である。
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