2016 Fiscal Year Annual Research Report
Research on the Development of a Ppsychoeducational Program Aimed at Suicide Prevention for Teachers
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25380929
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| Research Institution | Hyogo University of Teacher Education |
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Principal Investigator |
新井 肇 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (60432580)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 自殺予防 / 自殺念慮 / 離職意思 / バーンアウト / レジリエンス / ソーシャルサポート / 同僚性 / 心理教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成25年度に教師の自殺念慮とバーンアウト、ソーシャルサポート及びレジリエンスとの関連について調査（中学校教師135名対象）を実施した結果、バーンアウトと自殺念慮との相関、及びソーシャルサポートとレジリエンスが抑止要因となることが確認された。
また、自殺をめぐる問題は時間軸を伴うプロセスの現象である点を考慮し、教師の危機と自殺のプロセスを解明するために、ライフヒストリー研究の手法に依拠し、平成26年度に心理的危機を背景に離職した2名の元教師（離職時期は20代と50代）に、平成27年度には教職の危機に陥った経験を持つ3名の教師（新人・中堅・ベテラン）に、半構造化面接を行った。その結果、自殺念慮の抑止要因として、職場の教師集団が自助グループ的な機能を果たすことが示唆された。その点から、職場における教職員間の同僚性を高め、相互サポートシステムの構築を可能にするようなプログラム開発が目指された。
以上をふまえ、平成27年度に3校（小・中・高各1校）において、教師を直接対象とするプログラムを含む包括的な自殺予防プログラムを実施した。その過程で、教師を直接対象とするよりも、児童生徒を対象とするプログラムを実施する前提として教職員研修を行う方が、抵抗も少なく、間接的に教師自身の自殺への抑止効果を持つことが示唆された。
そこで、平成28年度に、「教師自身の自殺予防のための心理教育プログラム」を作成・実施し、効果検証を行った。プログラムは、①「教員のメンタルヘルスについて考える－燃え尽きる前にどう支え合うか－」（90分）、②「教師が知っておきたい子どもの自殺予防」（90分）、③「学校危機への対応－自殺のポストベンション－」（90分）から構成される。実施後のアンケートからは、自殺予防に関する正しい知識が獲得されるとともに、教師自身の心の危機理解と援助希求的態度が促進される予防効果が確認された。
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