2014 Fiscal Year Research-status Report
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25380934
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
村松 健司 首都大学東京, 人文科学研究科(研究院), 准教授 (00457813)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
塩谷 隼平 東洋学園大学, 人間科学部, 准教授 (00453481)
妙木 浩之 東京国際大学, 人間社会学部, 教授 (30291529)
金丸 隆太 茨城大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (30361281)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 児童養護施設 / 専門職連携 / 専門職連携教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
児童養護施設における心理職の活動では、「他職種との連携」が重要な課題のひとつである（村松,2013）。連携・協働を相互関係的な営みと捉えれば、心理職、ケアワーカーそれぞれにとっての「他職種連携」に影響を与えている要因を明らかにする必要がある。
医療領域における協働尺度であるCollaborative Practice Scales(CPS, Weiss &Davis, 1985)をもとに、11項目からなる「協働実践尺度」を作成、予備調査を経て、2014年12月～2015年2月にかけ、児童養護施設8ヶ所に調査を依頼した。なお被験者には、本尺度ともに「上司・同僚からのサポート」「有能感尺度」への記入を依頼した。
調査対象者195名の平均年齢は34.41歳（SD=10.53）、施設経験年数は8.22年（SD=8.73）であった。「協働実践尺度」11項目について6件法で回答を求め、主因子法・バリマックス回転による因子分析を行ったところ、「専門性の共有と相互役割の明確化」と「専門的知識と意見の主張」の２因子が抽出された。さらに、施設経験年数別（「１～３年」「４～８年」「９年以上」）に分析した結果（一元配置分散分析）、２つの因子ともに経験年数「１～３年」とそれ以外の者との間に有意な差が見られた。重回帰分析を実施したところ、「同僚・上司からのサポート」と「有能感」は心理職との協働に影響を与えているものの、経験年数ほどではないことが明らかとなった。この調査結果を踏まえ、児童福祉施設版「専門職連携ワーク（IPW）」を実施した。平行してeラーニングコンテンツを活用し、「専門職連携教育」を試行した。参加者の他職種連携への意識はワーク後に高まったことから、本研究が目指す専門職間連携教育の有効性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の柱である状況調査、IPワークの実施、eラーニングの実施ともに実施を終えることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
専門職連携教育の有効性が示唆されたことから、他機関と連携し、さらなる展開を図る。
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| Causes of Carryover |
IPワーク実施のための海外視察を計画したが、国内に視察先の実践に詳しい学識経験者がおり、打ち合わせを重ねて同等以上の情報を得ることができた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
IPワークとeラーニングの試行後、予想以上に施設の専門職連携教育プログラムに貢献しうることが見いだされたので、最終年度ではさらなる追試を予定している。
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