2013 Fiscal Year Research-status Report
拡散過程モデルに基づく潜在的連合テスト（IAT）データ分析手法の開発
| Project/Area Number |
25380988
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Research Institution | Kyoto Koka Women's University |
|---|
Principal Investigator |
土居 淳子 京都光華女子大学, キャリア形成学科, 教授 (00301713)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川西 千弘 京都光華女子大学, 人文学部, 教授 (70278547)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 拡散モデル / 潜在的連合テスト / IAT / 反応時間 / パラメータ推定 |
|---|
| Research Abstract |
潜在的連合テスト（Implicit Association Test、以下ではIAT と表記）は、コンピュータ画面中央に提示された単語を実験参加者が左右どちらかのカテゴリーに分類するまでの時間（反応時間）と正誤を測定することにより、実験参加者が有する潜在的態度を推定する手法で、社会心理学などの分野で近年急速に普及しつつある。本研究の目的は、Ratcliffが提案した拡散過程モデルに基づいてIAT データを分析する手法を確立することである。
平成25年度は、実験から得られる反応時間データから拡散過程モデルに基づいてパラメータ推定するためのソフトウェアパッケージの開発を主に行った。Jochen Voss＆Andreas Vossがフリーソフトウェアとして公開しているコマンドライン環境で動作するパラメータ推定プログラムfast-dmを日本語ウィンドウズ環境に移植し、EZ法、コルモゴロフ－スミルノフ法、最尤法、カイ2乗法によるパラメータ推定結果と推定分布関数を出力する機能を付加した。幅広い分野の研究者が利用することを想定し、分かりやすい操作画面（ウィンドウ）とデータ入出力インタフェースを実装した。
上記のパッケージ開発と並行して、母親258名の子どもや養育に対する被害（加害）意識をIATによって測定したデータ（川西・土居，2012，2013）を拡散過程モデルで分析した（EZ法によってパラメータ推定）。その結果、母親の「虐待傾向」と「潜在的被害意識」が正の相関を示したが、これは従来の標準的な分析方法では見られなかったものである。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究計画を見直し、平成27年度に実施予定であった拡散モデルを用いた反応時間データ分析用ソフトウェアパッケージの開発に今年度（平成25年度）から着手し、パッケージ開発は順調に進んでいるところである。プログラムのコア部分は完成している。
その一方で、今年度実施予定であった「推定に用いるデータ数と推定精度」に関するシミュレーション研究は現在行っているところであるため、「やや遅れている」と評価した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度前半にシミュレーション研究を終え、平成26年度後半には、そこで得られた研究成果を踏まえて拡散モデルによる分析に適したIAT 実験を設計・実施し、拡散モデルの有効性を検討する予定である。また、それらと並行して、分析パッケージの開発・Webでの公開及び情報提供を行っていきたい。
平成27年度には階層的拡散過程モデルによるIATデータ分析に着手し、その有効性を検討する予定である。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
研究計画を見直したため、当初予定していた欧州の国際会議での研究成果発表・情報収集・研究交流を、今年度は実施しなかった。そのため、外国旅費と国際会議参加費用を今年度は支出しなかった。
平成26年度は、拡散過程モデル分析に適したIAT実験を設計した上で、その有効性を検討するために調査研究を行う予定であり、調査参加者・調査補助者への謝金等として40万円を支出する予定である。また、分析パッケージ開発費用として20万円の支出を見込んでいる。その他、物品費・研究成果発表（旅費・参加費等）・会議費などで30万円程度支出する予定である。また、研究分担者に科学研究費分担金として12万円を支出している。
国際会議での研究成果発表及び研究交流は、平成26年度後半または平成27年度前半に実施することを想定している。
|
