2013 Fiscal Year Research-status Report
地域の教育・文化拠点としての近世寺院：宗教施設をめぐる人間形成文化史研究の試み
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25381031
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Naruto University of Education |
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Principal Investigator |
梶井 一暁 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (60342094)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 教育史 / 仏教 / 手習塾 / 学林 / 学寮 |
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| Research Abstract |
教育史研究を基盤としつつ、教育史と仏教史を架橋する人間形成文化史の領域の開拓を試みる観点から、本研究を設計している。とくに近世社会において寺院や僧侶が果たした庶民の教育や学習に対する役割を明らかにする研究課題設定のもと、史料調査とその分析を進めた。
具体的には、下記のことを実施した。
第1に、近世社会に発達した手習塾（寺子屋）の師匠（教師）としての僧侶の意義を再評価することをねらいとして、飛騨国農村において僧侶が自坊で開いた手習塾の事例を検討した。当該寺院（真宗寺院）に伝存する記録、日誌、往来物（写本・刊本）などの一次史料を調査し、内容の判読を進めた。
第2に、地元末寺の僧侶が仏教学や関連学問を専門的に学ぶ教団の中央的教育研究機関としての京都の学林に着目し、学林の学籍簿を調査した。学林は浄土真宗西本願寺派の本山学校的な中央機関であり、全国から末寺僧侶が参集した。現在の龍谷大学に所蔵される『大衆階次』などの史料を分析し、飛騨国や美濃国、阿波国や伊予国の出身僧を中心に在籍状況を考察した。
第3に、浄土真宗東本願寺派の近世教育研究機関である学寮の学籍簿について、現在の大谷大学に所蔵される『入寮着帳証印』を調査した。
今後の調査研究に関し、主な対象地域をこれまでの飛騨国、美濃国、阿波国、伊予国から、備前・備中の両国も含めて展開していきたいと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
第1に、飛騨国農村における僧侶経営の手習塾について、一次史料を調査・撮影し、内容の判読を進めている。当該寺院の蔵に保管される関連史料のほとんどは撮影し、その写真画像は保存している。ただし、実地調査において関係者への聞き取りで判明したことであるが、昭和末年から平成初年頃に郷土誌の編さんにかかわって寺院所蔵史料の一部が外部に提供され、まだ返却されていない史料を含むようである。未返却分のなかに、研究上必要と考えられる史料があるので、追跡調査を行いたい。
第2に、近世学林（京都・西本願寺派）の学籍簿にあたる『大衆階次』について、安政期まで調査を行い、地方から京都に学ぶ修学僧の把握を行った。京都という学問中心地に長年学ぶ僧侶における地元自坊での手習塾の開設状況とその都市文化の地元への持ち帰りの影響を、このいわば中央文書の『大衆階次』と地方文書の各寺院所蔵史料との突きあわせを通じて明らかにする作業を進めている。学林の『大衆階次』の調査を継続し、残る年次の把握も行いたい。
第3に、近世学寮（京都・東本願寺派）の『入寮着帳証印』についても、同様に調査を進めている。なお、学林や学寮のような教団の中央的教育研究機関は、教団によっては江戸に置かれるものもあった。たとえば、浄土宗の檀林（江戸芝の増上寺など）はその代表的なものである。こうした江戸の機関の調査も進展させたい。
なお、本研究の一環として、仏教の歴史や伝統の現代的意味を問う観点から、四国遍路に関する教育実践研究を試みることができた。本研究における特色的な成果であると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
教育史研究の成果と課題を基盤にして、地方と中央の史料の突きあわせを通じ、寺院や僧侶の教育史的・文化史的文脈におけるその意義と役割を明確化していく基本方針に変化はない。
その研究推進のうえで具体化したいのは、第1に、ここまでの研究実績の論文化である。本研究の1年目の平成25年度は史料調査を主な活動とした。2年目も一次史料の発掘・調査を重視するのは同様であるが、その実績を公にすることにも努めたい。現在、飛騨地域の郷土史研究会に入会し、その機関誌に投稿できないか検討している。研究成果の地域への還元にも資することができるので、努力したい。
第2に、平成26年度から勤務大学が変わったこともあり、地方文書の調査対象を拡大する。新しく備前国や備中国を含めることにより、従来の阿波国や伊予国とあわせ、瀬戸内地域に広がる寺院・僧侶を軸とした当該地域における学問・学習ネットワーキングの位相を把握することを、研究の方策の一環に据えたい。
第3に、活発化する海外における日本教育史・文化史研究の動向を注視し、その成果を積極的に摂取したい。史料の点で日本国内における研究に一義的な有利があるが、研究の観点や方法などの点においては国内外の研究の特質としての違いがあり、日本における教育史研究を相対化し、研究を再構築する契機が与えられる。とくに空間や場、絵や図像に着目したビジュアル・ヒストリーの研究動向に留意し、いっそうの研究進展を図る。
2年目以降は、とくに如上の3方策を進め、研究推進を図るように努めたい。
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