2015 Fiscal Year Annual Research Report
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25381045
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| Research Institution | Tamagawa University |
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Principal Investigator |
森山 賢一 玉川大学, 教育学部, 教授 (90337288)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
町田 健一 北陸学院大学, 人間総合学部, 教授 (00245664)
工藤 亘 玉川大学, 教育学部, 准教授 (10365877)
牛渡 淳 仙台白百合女子大学, 人間学部, 教授 (30151856)
池上 徹 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 准教授 (30333264)
太田 拓紀 滋賀大学, 教育学部, 准教授 (30555298)
山崎 準二 学習院大学, 文学部, 教授 (50144051)
野口 穂高 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 講師 (60434263)
田子 健 東京薬科大学, 生命科学部, 教授 (70167493)
酒井 博世 名城大学, 教職センター, 教授 (80267799)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 教員養成 / 教員育成指標 / 教職課程 / 教員養成制度改革 / 中央教育審議会 / 教員養成の修士レベル化 / 私立大学の教員養成 / 教員養成当事者の意識 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、１.大学院修士レベルを標準とする教員養成制度への移行のために、現在の課題を総合的に解明し、今後の新制度実現に向けた諸条件の具体化。
２．改革に向けた種々の全体的な課題のうち、養成当事者である大学の実現すべき課題を明らかにしつつ、大学の持つ具体的な条件と養成改革に対する意欲を明らかにし、今後の展望を得ること。３．今次改革の成否を握る私立大学教職大学院、大学院・学部教職課程、短期大学教職課程を中心に調査研究を行うことであった。
教員養成制度改革をめぐる中央教育審議会における審議および内外の教師像、学校観を中心とした教員養成理論の動向を分析することを通じて、本研究の視座を確立する。現行教員養成制度から新制度への移行の条件に関する検討を行い、具体的な制度設計への有用な知見を得ることができた。
当面の改善に関わる課題として、大学院での専修免許取得率の向上、教職大学院設置の推進のために中学校高等学校教員養成に適したカリキュラムの原則、学部教職課程における教職指導のあり方に関して検討を行い、新制度移行に関して、教職課程のカリキュラムと教職指導両面の充実策の検討及び教職センターなど大学組織としての運営体制の整備について検討を行った。教育実習の期間と形態によっては、教員養成を継続することが困難になる場合があり、インターンシップやボランティアとの関係を含め、可能な教育実習のあり方に関する大学側の意向を明らかにすると同時に効果的な教育実習の体制整備に関する検討を行った。
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