2015 Fiscal Year Annual Research Report
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25381083
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
小湊 卓夫 九州大学, 基幹教育院, 准教授 (30372535)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
嶌田 敏行 茨城大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (00400599)
浅野 茂 山形大学, 学内共同利用施設等, 教授 (50432563)
大野 賢一 鳥取大学, その他部局等, 准教授 (90314608)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 教学マネジメント / プログラムレビュー / ＩＲ / 教育の質保証 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
教学マネジメントにおける大学の有効性に関し、米国での調査と国内での調査や研究会において、プログラムレヴューの必要性とIRによる支援体制の整備の必要性、ならびに認証評価機関と大学との連携の必要性が明らかとなった。具体的にはまず、１）教学マネジメントにおける質保証システムの構築は、大学単体での制度設計と運用だけでは難しく、認証評価機関との連携において運用を担保する設計が必要とされる。各認証評価機関の大学基準においては、第2期目の認証評価において、質保証の項目が明確に示されている。しかし認証評価をパスした大学の自己評価書の記述においては、第1期目と同様の、学生に対する各種アンケート、卒業生や企業へのアンケート等を使った評価システムが記述の中心となっており、大学教育における学習成果を明確に示すことが出来ていないばかりか、その点に関し認証評価機関が強くアクセスするということも見られていない。そのため質保証を巡っては大学と評価機関との強い連携が無ければ、それをすすめるインセンティブが設計できないことを意味するのである。２）大学内部での質保証システム構築にあたって、学内情報を収集・分析するIR部門の設置が必要条件であること。これに関しては一部の大学で教学部門とIR部門の連携が構築され始めているし、米国においては2000年代から勧められている方向性である。３）その上で学位プログラム毎のプログラムレヴューを実施すること。この点は１）の背景もあり、今後の課題である。プログラムレヴューを進める方法や主体、結果の活用等について今後より詰めた調査研究とその知見に基づく提言が必要である。以上の3点が、教学マネジメントにおける大学の有効性モデルを構築する要因であることを最終年度に明らかにした。
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| Remarks |
同ウェブページの「活動成果報告」のページに、全ての研究会、研修会、集会等の活動概要と報告書が掲載されている。
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