2014 Fiscal Year Research-status Report
情報安全と情報人権の一貫した初等中等教育を支援する情報学協働学習環境の構築
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25381187
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Research Institution | Shiga University |
Principal Investigator |
松原 伸一 滋賀大学, 教育学部, 教授 (30165857)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 情報科教育 / 情報学教育 / 情報教育 / 教育工学 / 教科教育 / 情報安全 / 情報人権 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,情報安全と情報人権の一貫した初等中等教育を支援する情報学協働学習環境を構築することである。平成26年度の研究の成果については,今までの研究において,人文社会系と自然科学系の情報学を観点にして行われた学習内容の分析結果,及び,新しい情報学教育に対応した協働学習の授業モデルを基盤にして,Webベースの学習環境(試作版)の完成と協力者による評価を行ったことである。研究実績の主な内容は,下記の通りである。 1.学習環境の試作版(Ver.0)の開発と協力者による評価 各種の抽出された内容をもとに,授業モデルを参考にして,試作版(Ver.0)を開発した。開発された教材を協力者に提示し意見を聞くとともに,改良のための項目や条件などを分析・整理し評価を行った。 2.試作版(Ver.1)の開発と試験的な利用による評価 試作版(Ver.0)の改良・修正を行い,試作版(Ver.1)として完成させた。これは,新たに追加された種々の環境を活用して,試験的な利用を試み,完成度を高めることができた。ネットワーク環境を活用した協働的な授業を設計するとともに,授業の実施にかかわる各種の準備(学校教育における種々の教員などと協議を含む)を行った。実際に,試作版(Ver.1)を提示し,利用者の評価情報を収集して授業方法の改良も行った。抽出された学習内容と授業モデルをもとに,Webベースの学習支援環境(試作版)を完成させ,多くの協力者と合同して本研究に際して総合的な評価を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的に際して,情報安全と情報人権の一貫した初等中等教育を支援する情報学協働学習環境の構築については,「学習内容の抽出と分析」,及び,「情報学教育の授業モデルの構築」を基盤とし,学習環境の構築を行い,当初の研究計画を完了している。構築された学習環境は,既に提案しているコアフレームワーク中心にして,「2次元イメージ展開法」や「二値応答接近法」などの教育手法を活用して,新しい学習環境による「可視化による情報共有」を可能にして,学習者の思考を活性化し分析視点の表出を支援するものである。さらに,初等中等教育の海外文献調査として,英米及びアジアの各国における情報学教育の最新状況を取りまとめ,我が国におけるK-12カリキュラムを具体的に提案することができた。なお,これらの状況を踏まえ,総合的な視点から,「ソーシャルメディア社会における教育~マルチコミュニティにおける情報教育の新科学化~」(単著)などを上梓するとともに,研究成果を公表している。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は,インターネット環境を利用した Webベースの学習支援環境(実用版)の完成と協力者による評価を行い,その後,初等中等教育の一貫性に重点を置き,情報学協働学習環境の改良版(実用版)の完成と本研究の有効性についての分析・評価を行う。その主な重点項目は,次の通りである。 1.学習支援環境(実用版)への転換・充実:試作版(Ver.1)を実際に利用して得られた評価結果をもとに調整等をおこない,使用するデータを試験用データ(小容量データ)から実践用データ(超高容量データ)に差し替え,実用版(Ver.0)とする。実際に,実用版(Ver.0)を利用して授業を行い,利用者の評価情報を収集して,授業方法の改良を行う。実用版(Ver.0)を実際に利用して得られた評価結果をもとに,最後の調整等をおこない,実用版(Ver.1)とする。 2.研究の評価:2つの研究会(情報学教育研究会,及び,教育情報化研究会)の活動により,本研究の評価を行うとともに,研究成果等を公開の場で懇談する場として「情報学教育フォーラム」を新たに設置して,より高度で広範な評価を行う。 3.研究成果の発表:研究を総括し,本研究の成果をまとめて公表する。
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Causes of Carryover |
当初,情報の収集や分析に際して,謝金を計上していたが,計画通り以上の情報収集と分析を行ったが,支出の必要がなくなったこととなどにより,次年度使用額が生じた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
使用計画としては,研究の評価等のための物品費およびその旅費に当てる予定である。
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Remarks |
松原研究室の総合的なWebサイトである。
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