2015 Fiscal Year Annual Research Report
戦後理科教育改革を担った日米イノベータの思想と行動様式に関する研究
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25381199
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
柴 一実 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (60145175)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 戦後理科教育改革 / 日米イノベータ / 岡現次郎 / K.M.ハークネス / V.T.エドミストン / 江本漾子 / 川西良吉 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は戦後日本の理科教育改革を担った日米イノベータ（Innovator）の思想と行動様式を明らかにすることであった。関係する文献資料を分析検討したところ，次の諸点が明らかになった。
そもそも文部省関係者がGHQ/SCAP/CIEのK.M.ハークネス主催の第1回理科教育ゼミナールにおいて，米国『ヴァージニア州小学校コース・オブ・スタディ』（1943）の「能力表」を参考にしながら「理科学習能力発達表」を作成するように指示されたのは，昭和21年9月3日のことである。この時文部省の岡現次郎は「理科学習能力発達表」の作成に当たって，翌年の昭和22年7月10日に発足する理科研究中央委員会委員である江本（大平）漾子（私立啓明学園初等学校），川西良吉（東京都大田区立小池小学校），西野戌俊（東京都中央区立泰明小学校）らに協力を求めた。ここでの岡現次郎と小学校教師らとの共同作業が『学習指導要領・理科編（試案）』（1947）の「理科学習能力発達表」へと結実するのである。
このように，戦後日本における小学校理科学習指導要領及び教科書の成立はアメリカ側CIE係官や日本側文部省係官だけでなく，理科研究中央及び地方委員会に参画した多くの小学校教師らによって成し遂げられた。そしてこれら多数の理科教育関係者を結びつけていたのが，日本側イノベータ（Innovator）としての岡現次郎（文部省教科書局第二編修課係官）や藤田穆（理科研究九州地区委員会委員長），河野通匡（理科研究中国地方委員会委員長），郡清（理科研究関東地区委員会委員長），那須常正（理科研究北海道地方委員会委員長）ら，アメリカ側イノベータとしてのV.T.エドミストン（CIE科学教育担当係官）やK.M.ハークネス（CIE教科書担当係官），Hヘファナン（CIE初等教育担当係官），E.V.アンブローズ（CIE初等教育担当係官）らの存在であった。
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