2015 Fiscal Year Annual Research Report
身体心理社会的な腰痛予防の視点をとりいれた生活支援技術教育プログラムの開発
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25381222
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| Research Institution | Nihon Fukushi University |
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Principal Investigator |
武田 啓子 日本福祉大学, 健康科学部, 准教授 (70548685)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 介護福祉士 / 生活支援技術 / 腰痛予防 / 基礎教育内容 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、身体心理社会的な腰痛予防の視点を取り入れた生活支援技術教育プログラムの構築に向けて以下3点から検討した。
①ワークシート「車いすで平地の移送介助ができる」を講義、演習、実習時に形成評価し、学修者の技術の修得過程を2014年度と同様に継続調査し、同様の結果を得た。介護福祉士養成2年制課程および4年制課程の学生ともに、講義、演習、実習と進む過程で評価が有意に向上し、実習を経験することで認知、情意領域の学修内容の評価が向上する様相を示した。
②昨年度，「介護過程から理解する生活支援技術ハンドブック」ver.1の評価をふまえて、事例を取り入れるなど修正した「介護過程から理解する生活支援技術ハンドブック」ver.2を作成した。昨年度同様に学生および介護職員に無償配布し、内容の理解度について、評価項目を細分化し「わからない:1点」～「よくわかる：4点」の4件で質問紙調査を行った。結果、両者ともにハンドブックの内容の理解度は全項目が3.0以上となり、介護職員は学生よりも腰痛予防に関する内容の理解度が高かった。学生はver.1に比べてver.2では、「情報収集」の理解度が有意に向上した(t = -2.874、 p = .005)。それに伴い、「情報の整理」「情報の関連付けと解釈」「ニーズ・課題の分析」などの理解度も高まった。
③生活支援技術の卒業時到達度について2年制課程および4年制課程の学生を対象に経験率および到達率を検討した。結果、到達度Ⅰの項目で到達率70％以上となった項目は14項目(31.8%)であり、すべて経験率90％以上であった。しかし、「トイレの介助ができる」は経験率が100％あるも到達率は54.2％と低く、経験率が高ければ到達するとは言い難い項目もみられた。
以上の結果をふまえて、生活支援技術教育プログラムの検討を行った。
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