2014 Fiscal Year Research-status Report
小学校教員養成課程での実習特化型授業に基づく理科指導力高度化プログラムの開発
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25381224
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| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
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Principal Investigator |
秋吉 博之 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (00454851)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
溝邊 和成 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (30379862)
石井 恭子 玉川大学, 教育学部, 教授 (50467130)
石渡 正志 甲南女子大学, 人間科学部, 教授 (80553320)
川村 康文 東京理科大学, 理学部, 教授 (90362087)
藤岡 達也 滋賀大学, 教育学部, 教授 (10311466)
福井 広和 就実大学, 教育学部, 准教授 (10708663)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 教員養成 / 初等教育 / 中等教育 / 理科 / 模擬授業 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１. 研究の進捗状況：これまで小中学校教員養成課程の「理科教育法」の中で模擬授業を取り入れられているが，その実施方法や内容は大学によって様々である。そこで大学生の観察や実験の力量を高めることを意図した授業について，次の観点から研究を行ってきた。(1)中学校理科との継続を踏まえた小学校教員養成課程理科の課題，(2)小学校教員養成課程での理科指導力育成の課題，(3)教職科目での観察・実験を重視した授業の実施
平成25年度での予備調査を踏まえて，平成26年度には本調査を実施した。平成26年度前期での調査の対象は，国・私立大学の小中学校教員養成課程での理科教育に関する8科目で，受講者総数396名であった。
２. 研究成果の公表：この調査結果を踏まえて，平成26年度日本理科教育学会全国大会（愛媛大学）課題研究で次のようなテーマで発表を行い，研究成果を公表した。(1)秋吉博之（大阪教育大学）「理科指導力育成のための授業設計とその運用－教員養成課程での理科指導力育成の課題－」，(2)福井広和（就実大学）「観察・実験を取り入れた理科教育法の授業の取り組み」，(3)石渡正志（甲南女子大学）「少人数グループでの授業研究方式による模擬授業の有用性－小学校教員養成課程での実践から－」，(4)石井恭子（玉川大学）「一斉授業形式の模擬授業から，小グループでの協働探究へ」，(5)川村康文 他（東京理科大学）「理学部での理科教育論における模擬授業の効果」，(6) 藤岡達也（滋賀大学）「教育学部における初等理科教育展開の現状と課題」，(7)溝邊和成（兵庫教育大学）「理科指導力育成のための模擬実習導入とその配慮」
３. 研究の意義と重要性：高度な理科指導力を持った学生が現場の教員として育っていくことは，今後の科学教育の振興に大きく寄与するものであり，本研究の成果を広く公表することの意義は極めて大きいといえる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成25年度での予備調査を踏まえて，平成26年度には本調査を実施した。平成26年度前期での調査の対象は，国・私立大学の小中学校教員養成課程での理科教育に関する8科目で，受講者総数396名であった。この調査結果を踏まえて26年度後期にはさらに調査を実施した。さらに平成27年3月には，研究代表者及び研究分担者5名（公務による欠席1名）とで，研究成果について打合せを行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度前期での調査の対象は，国・私立大学の小中学校教員養成課程での理科教育に関する8科目で，受講者総数396名であった。この調査を踏まえて，平成26年度後期に再度調査を実施した。これらの成果は，日本理科教育学会全国大会等で発表の予定である。
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| Causes of Carryover |
平成26年度で授業実践をすべて終了の予定であったが、平成27年にも調査研究による授業実践を実施することで実験器具等の購入が必要となったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成26年度の残額については、実験器具の購入，質問紙調査の集計のための費用に充てる予定である。
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