2015 Fiscal Year Research-status Report
初等中等教育における統計的思考力を育成するカリキュラムの開発
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25381247
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Research Institution | Shizuoka University |
Principal Investigator |
松元 新一郎 静岡大学, 教育学部, 教授 (40447660)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久保 良宏 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (80344539)
熊倉 啓之 静岡大学, 教育学部, 教授 (00377706)
早川 健 山梨大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (40585387) [Withdrawn]
青山 和裕 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (10400657)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 統計指導 / カリキュラム / 初等教育 / 中等教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,統計指導先進国のカリキュラム・教科書・授業を収集・検討し,日本のカリキュラムに合った統計ソフト開発,教材開発と実践を通して,初等中等教育における統計的思考力を育成する統計カリキュラムの開発を行うことである。 平成27年度は,科研全体会を2回開催して研究発表・情報交換を行うとともに,主として次の6つの視点で研究を進めた。(1)平成25年度に実施した中等教育段階の生徒の統計的思考力の実態調査(中高生4000名対象)の分析・考察であり,「計画の相」は日本数学教育学会誌に掲載され,引き続き「分析の相」を現在日本数学教育学会誌に投稿中である。(2)平成25年度に実施した高等学校「数学Ⅰ:データの分析」の指導を行った教師に対する統計指導の意識調査(高校教師228名対象)の分析・考察であり,学会で発表したものをさらに精緻に分析して所属大学の紀要に投稿予定である。(3)日本科学教育学会・年会において課題研究「初等・中等教育における統計的思考力を育成する実践研究と統計のカリキュラム改革に向けて(4)」を企画して研究発表を行い,研究の進捗状況を公開して議論を行った(平成27年8月)。(4)海外渡航調査(ニュージーランド)における小中高の授業観察・インタビューを通して明らかにした指導の特徴と教育制度・カリキュラム・中等教育認定資格などの分析を整理して,日本数学教育学会誌に投稿・掲載された。(5)これまでの研究成果をまとめた中間報告書を作成した(紙媒体・web上にアップ)。(6)研究協力者の小中高の教員が,研究授業・研究協議を行った。これらの先進的な取り組みを平成28年度の日本科学教育学会・年会において発表予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
科研の申請段階における平成27年度の計画は主に「諸外国資料収集分析」「統計ソフト開発」「小中高の接続を意識した教材開発と実践」「統計カリキュラムの開発と提言」であった。 「諸外国資料収集分析」については,平成26年度に済ませており,学会誌に掲載された。「統計ソフト開発」については,小学校低学年での絵グラフ作成のソフトウエアの原案について検討を加えた。平成28年度に完成版を公開する予定である。「小中高の接続を意識した教材開発と実践」については,研究授業を行い,その成果を学会(年会)で発表した。「「統計カリキュラムの開発と提言」については,科研全体会で議論を重ねた。平成28年度に学会(年会)で発表予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
1.統計ソフトウエアの開発・授業実践・評価:初等教育段階の統計的思考力を育成する統計ソフト(質的データをグラフ化するソフトウエア)の開発を完了して,授業実践を行う。さらに,前科研で開発・公開している中等教育段階の統計ソフト(stathist、statbox)について、改訂およびタブレット版の開発を進める。 2.小中、中高の接続を意図した教材開発と実践:研究授業の企画・実施・評価を通して,授業事例をさらに蓄積し,初等中等教育における統計指導の改善とカリキュラム開発に向けた手立てとする。 3.統計カリキュラムの開発と提言:これまでの研究成果を踏まえて,統計カリキュラム(案)を作成し,学会(年会)などで発表を行って議論し、これを踏まえた最終案を策定する。 4.研究の情報発信:平成27年度に発行した中間報告書に引き続いて、最終報告を作成し,研究成果を情報発信する。
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Causes of Carryover |
統計ソフトの開発が次年度にまたがっており,ソフトウエア制作謝金の支払いを保留にしているため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度(最終年度)において,初等教育段階の統計ソフトにかかわる謝金の支払いに使用する予定である。
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