2016 Fiscal Year Annual Research Report
Development of Programs to Support the Parents of Children with Hearing Impairment
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25381328
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
原田 浩美 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 教授 (50599545)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
能登谷 晶子 京都学園大学, 健康医療学部, 教授 (30262570)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 聴覚障害児 / 親支援 / 半構成面接 / 自己効力感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
聴覚障害児の言語指導で、乳幼児期より手話や文字言語を導入する方法を用いて訓練した場合には、聴力の程度や生来のIQによらず、約80%が正常範囲の言語性IQを習得できることを報告してきた。知能が正常でも日本語が十分習得できない原因は親への指導及び支援に不足があるためではないかと考え、親側の要因にも焦点をあてた。研究の目的は、親の自己効力感を高める援助を行うためのプログラムを開発することであり、個々の親の個性に合わせた心理的・物理的援助をより具体的にするために以下を明らかにした。
1. 1対1の半構成面接の結果から支援に必要な事項を挙げ、それを調査項目としたアンケート調査を行ったところ、①家族への支援、②情報提供と聴覚障害に関する理解促進、③罪悪感に対する援助、④自助グループの紹介など8項目が示された。
2. GSES Testにて自己効力感、TEGⅡにてエゴグラムを測定し、児の言語習得との関連を検討した。言語習得は、健聴児以上群と未満群に分け、自己効力感は5段階評価、エゴグラムはエゴグラムパターンを用いた。自己効力感は、「非常に低い」～「高い傾向」の４段階を示し、「非常に高い」はなかった。各段階とも健聴児以上群と未満群が含まれ、親の自己効力感と児の言語習得に明らかな関連は確認できなかった。エゴグラムパターンと自己効力感との関連はなかったが「非常に低い」を示した4例中2例がW型であった。2例の児の言語習得は健聴児以上であり言語習得を阻害する要因とは言えなかった。
3. 継時的調査により、自己効力感やエゴグラム、親の思いの変化を確認した。3例中2例には変化はなかったが、1例は自己効力感に変化（やや高い→やや低い）が見られた。2度目は、児が小学校入学を控えた年であったことが影響したと考えた。様々な環境要因とその手立ての必要性、児の年齢ごとの出来事を指標にした長期的調査の必要性が示唆された。
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Research Products
(3 results)
