2014 Fiscal Year Research-status Report
協調ビーム形成法を用いたカバレッジ100％のセンサネットワークシステム構成法
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25420370
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
冨里 繁 岡山大学, 自然科学研究科, 准教授 (60362951)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田野 哲 岡山大学, 自然科学研究科, 教授 (80378835)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | センサ協調ビーム形成 / 消費電力低減 / 位相誤差 / 周波数オフセット |
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| Outline of Annual Research Achievements |
26年度は，協調ビーム形成法を用いた場合の消費電力低減効果について，送信位相誤差及び周波数オフセットの影響を検討した．
(1) 送信位相誤差の影響評価
協調ビーム形成法を用いた場合のセンサ送信電力に対する再送率を評価した．また，算出した再送率から総送信電力を算出する計算方法を確立した．この計算方法により，協調ビーム形成法を用いた場合，送信位相誤差を40°とし，協調送信センサ数を3とすると，送信電力を12dB低減してもビーム形成を行わない場合と比較して消費電力を28%低減できることが分かった．また，送信位相誤差にかかわらず協調ビーム形成時の送信電力を12dB低減することで最も大きな消費電力低減効果が得られることを明らかにした．さらに，協調送信センサ数を5とした場合，送信電力を14dB低減することにより，消費電力低減効果を最大にできることが分かった．
(2) 周波数オフセットの影響評価
送信センサ及び各協調センサと受信センサ間の周波数オフセットによる受信性能劣化を評価し，実用的な消費電力低減効果が得られるオフセット周波数の許容値について明らかにした．評価結果から，協調ビーム形成法を用いることにより，3個の協調送信センサを用いることができる場合，シンボル周期で正規化したオフセット周波数が4.0×1E-4以下で消費電力低減効果が得られることを明らかにした．この値は，伝送速度が1Msymbol/sの場合，400 Hzに相当する．また，協調送信センサを5個用いることができる場合には，正規化オフセット周波数が6.0×1E-4まで消費電力低減効果があることが分かった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
26年度に計画していた，送信位相誤差及び周波数オフセットがある場合の協調ビーム形成法による消費電力低減効果について，本年度の検討により明らかになっている．また，このような誤差がある場合においても消費電力を最小化するための送信電力の設定基準が明らかとなっており，おおむね順調に進展していると考える．
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| Strategy for Future Research Activity |
25年度及び26年度に得られた結果を用いて，協調ビーム形成によるマルチホップ通信への拡張を検討する．また，本協調ビーム形成法を実システムへ適用する場合の課題と解決策を明らかにする．さらに周波数オフセット推定法に関する精度向上の検討を行う．
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| Causes of Carryover |
26年度に予定していたPC購入と論文投稿の一部について，27年度に実施することに変更した．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度にPC購入と論文投稿を行う．
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