2016 Fiscal Year Annual Research Report
Transportation Strategies for Renovating Old Housing Development Areas in the Suburbs
Project/Area Number |
25420546
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Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
小谷 通泰 神戸大学, 海事科学研究科, 教授 (00115817)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
秋田 直也 神戸大学, 海事科学研究科, 准教授 (80304137)
田中 康仁 流通科学大学, 商学部, 准教授 (50321485)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 郊外住宅団地 / オールドタウン化 / 生活交通 / 地区診断 / アクセシビリティ / 交通戦略 |
Outline of Annual Research Achievements |
都市近郊で開発されてきた住宅団地では、近年、居住者が一斉に高齢期を迎え、そのオールドニュータウン化が深刻な問題となっている。こうした中で、自動車の利用が困難となった高齢者の買い物や通院といった生活交通をいかに確保、維持するかが重要な課題となっている。そこで、本研究では、神戸市北区、西区の住宅団地を対象に、その再生に向けた交通戦略を検討することを目的としている。 得られた成果としては、まず、既存の社会経済統計データや交通行動調査データなどをもとにGISを活用し、住宅団地ごとに地区診断カルテを作成し、居住者の生活交通の実態を把握し、オールドニュータウン化による各団地が抱える課題を抽出した。次いで、商業・医療施設等の生活関連施設へのアクセスのしやすさ(アクセシビリティ)を評価するために2通りの指標を提案した。ひとつは確率効用理論に基づくログサムを用いた指標、もう一つは潜在能力アプローチの考え方を用いた指標である。そして、既存のパーソントリップ調査データおよび新たに実施した居住者への意識調査データにもとづき、これらの指標を用いて住宅団地ごとにアクセシビリティを計測した。この結果、自動車の利用が困難となった場合のアクセシビリティの低下状況や、地形条件(勾配など)が徒歩・自転車によるアクセシビリティに及ぼす影響、競合バス路線が鉄道によるアクセシビリティへ及ぼす影響などを明らかにした。こうした実態を踏まえて、団地ごとに必要な交通戦略の方向性を検討した。また、典型的な課題を抱える団地を取り上げ具体的な改善施策(バス路線の改変・新設、鉄道の運行頻度の改善など)を実施した場合について、アクセシビリティを計測しその効果を評価した。
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Research Products
(3 results)