2014 Fiscal Year Research-status Report
高効率で安全な道路照明を設計する薄明視輝度計測ツールの開発
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25420607
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Research Institution | University of Fukui |
Principal Investigator |
明石 行生 福井大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (10456436)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 薄明視 / 測光システム / 周辺視野 |
Outline of Annual Research Achievements |
全視野対応型・薄明視測光システムを開発するために、(1)周辺視野の光幕輝度の関数モデルを求める実験を行い、(2)過去に行った実験データを用いてCIE薄明視測光システムの適用範囲を求める計算解析を行い、さらに、光源の分光分布と視票の提示位置を種々変化させた条件下で、被験者が視票を検出する反応時間を測定する実験を行った。 (1)昨年度の実験結果から「周辺視票の検出の反応時間は、中心視野の輝度ではなく、周辺視野の視票近傍の輝度に影響を受ける」ことを見出したが、全視野対応型・薄明視測光システムを開発するためには、まず、周辺視野に位置する光源が眼球内に生じる散乱光の分布である光幕輝度関数を実験により求めることを優先すべきであることを明らかにした。このため、周辺視野に視票を提示するディスプレイ、グレア光源、制御装置、コンピュータから構成される実験装置を開発し、それを用いて実験を行った。実験では、5名の被験者に視野中心から右側水平方向に5度、10度、20度の位置に提示した視票の閾値輝度を評価してもらった。実験結果から、視野中心から水平方向の光幕輝度関数を定義した。 (2)CIE薄明視測光システムの適用範囲を明らかにするために、まず、過去に行った実験データを用いて計算解析を行った。解析の結果、視票に対する反応時間は、視票が視野中心から離れるに従ってCIE薄明視測光システムにより予測できなくなることを明らかにした。このため、昨年度に開発した視票提示装置、スイッチ、コンピュータ、照明装置から構成される実験装置を用いて実験を行った。この実験では、5名の被験者に、順応輝度が0.01、0.1、1、2 [cd/m2]の条件下で5度、10度、20度、30度の偏心角の位置に提示した視票を検出してもらった。被験者の反応時間を解析した結果、計算解析の結果と同様の傾向が得られた。現在、全視野に対応できる薄明視測光システムを開発中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度、全視野対応型・薄明視測光システムを開発するためには、まず、周辺視野に位置する光源が眼球内に生じる散乱光の分布である光幕輝度関数を実験により求めることを優先すべきであることを明らかにした。そのため、当初計画にはなかった光幕輝度関数を求める実験を行ったため、当初予定した全視野対応型・薄明視測光システムのアルゴリズムの開発が若干遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
上述のように、当初計画にはなかった光幕輝度関数を求める実験を行ったため、当初予定した全視野対応型・薄明視測光システムのアルゴリズムの開発が若干遅れていることが課題である。しかし、既に行った予備実験から予測通りの結果が得られているため、被験者数を増やし、信頼できるデータを得ることにより、全視野対応型・薄明視測光システムのアルゴリズムの開発が可能である。そのため、速やかに計画の若干の遅れを取り戻すことができる。 その後、当初の計画通り、順応輝度の定義と全視野対応型・薄明視測光システムとの研究成果を統合し、画像解析技術を介して薄明視輝度分布計測ツールを開発する。この計測ツールは、カメラ、コンピュータ、輝度画像合成ソフト)、画像解析プログラム、表示装置から構成され、輝度画像合成ソフトにより撮影・取得した輝度画像(明所視輝度)から、薄明視輝度分布に変換する。
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Causes of Carryover |
全視野対応型・薄明視測光システムを開発する上でシステム構築に必要な、レンズ付き・一眼レフカメラ、画像解析ソフト、輝度計が購入できていない。その理由は、上述したように当初計画にはない光幕輝度関数を実験により求めることを優先したため、平成26年度が若干遅れているためである。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
昨年度に購入を予定していた、レンズ付き・一眼レフカメラ、画像解析ソフト、輝度計については、平成27年7月度までに速やかに購入し、全視野対応型・薄明視測光システムの開発に活用する計画である。
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