2015 Fiscal Year Annual Research Report
リロケーションインパクトを乗り越えるのに有効な環境デザインの研究 災害後を視野に
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25420641
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| Research Institution | Kanto Gakuin University |
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Principal Investigator |
古賀 紀江 関東学院大学, 建築・環境学部, 教授 (10295454)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横山 ゆりか (今井ゆりか) 東京大学, 総合文化研究科, 教授 (20251324)
狩野 徹 岩手県立大学, 社会福祉学部, 教授 (00204595)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | リロケーション / 仮設住宅団地 / 高齢者 / 地域 / 健康 / 環境評価 / 集会所 / 立地 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
災害時後のリロケーションの影響は大きく厳しいものである。しかし、災害リロケーションによるインパクトの乗り越えは必要不可欠な作業であり、その後の生活の再建にも重要な要素と考えられる。研究では転居が生活環境の再構築を阻害することなく、再構築される環境をさらによくするきっかけとなる条件を求めることを目的とする。本年度は、これまでの調査結果の分析を進めた。同時に、仮設住宅団地での日常生活での活動量を客観的に捉えるため万歩計の装着調査を実施した。また、仮設住宅団地に用意された人々が活動するための場所と地域環境の関係について集会所などを実際に運営するスタッフへのインタビューを中心に調査を行った。
緊急のリロケーション先である仮設住宅団地の立地や団地内に用意された環境の影響について考察を進めた。その結果、高齢者の場合、急な転居後の環境行動には利便施設や交通の便、団地の規模の影響が強いことが示唆された。また健康への不安が低い環境評価と結びつく傾向を持つ団地とそうではない団地が認められた。この結果から、仮設住宅団地の環境は場合によってはその後の個人の健康に関与することが予測される。転居後の健康感や生活の活性度に積極的な影響を与える環境の要因があるとすれば計画時に考慮すべき点となる。運動量の概要を知るために行った万歩計の調査では世代による有意差は見られず、行った二地域の間の間に有意差が認められている。他の要因との関係を詳細に詰める必要はあるが生活場所となる地域環境の影響がここでも予測される結果である。
また、前年度に行った住宅における運動量調査の分析を進め、住宅内における運動量と健康に対するスタンスにジェンダーによる相違が明確であることを示す結果を得た。リロケーション後の生活環境について環境行動面からの支援を行おうとする時、ジェンダーを意識した戦略が必要であることの示唆と考える。
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