2013 Fiscal Year Research-status Report
濃尾地震などの大規模地震による建築被害とその影響に関する建築史的研究
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25420667
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
西澤 泰彦 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (80242915)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 濃尾地震 / 明治東京地震 / 庄内地震 / 陸羽地震 / 明治芸予地震 / 姉川地震 / 震災予防調査会 / 震災報告 |
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| Research Abstract |
本研究は、濃尾地震(明治24年)をはじめ明治時代後半に起きた大規模地震である明治東京地震、庄内地震、陸羽地震、明治芸予地震、姉川地震における建築被害の実態を被災記録や写真などの文献資料、あるいは遺構調査を基に分析し、その特徴を明らかにするとともに、それに呼応しておこなわれた耐震化研究など、建築に与えた影響を具体的かつ実証的に解明する研究である。平成25年度は、研究の第1段階として、研究目標の1点目に示した地震の被害実態の把握について、次の調査を進めた。
i)「震災報告」の調査：「震災報告」と呼ばれる地震被害報告について、『震災予防調査会報告』掲載物件として、濃尾地震の愛知県と福井県の震災報告、明治東京地震の東京府の震災報告、庄内地震の山形県と秋田県の震災報告、明治芸予地震の震災予防調査会作成震災報告、姉川地震の滋賀県震災報告の掲載を確認した。また、国立公文書館にて、濃尾地震の岐阜県震災報告、明治東京地震、庄内地震、明治芸予地震の公文書のよる震災報告、さらに、東京都立公文書館にて東京市作成の震災報告の存在を確認し、閲覧、複写をおこない、分析を進めた。
ii)写真資料の調査：地震被害を示す写真資料について、濃尾地震の写真資料は、すでに宮内庁書陵部が膨大な写真資料を所蔵していることを確認済みである。それ以外について、国立科学博物館研究部に明治東京地震の際、震災予防調査会が撮影した煉瓦造建造物の写真が保管されていることを確認し、閲覧した。当初の計画では、この調査は平成26年度まで続ける予定であったので、続行中である。
上記の調査により、次のことが判明した。①濃尾地震では報告に煉瓦造建物の被害が記されているものの、実数としては非常に少なく、過大の報告されたこと。②明治東京地震や明治芸予地震では、煉瓦造煙突が多数被災し、その対応策が震災予防調査会や広島県で検討されたこと。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成25年度は研究期間の初年度にあたり、「震災報告」の調査と写真資料の調査を優先的におこなうという当初の研究計画にしたがって研究を進めた。
このうち、「震災報告」の調査について、刊行物である『震災予防調査会報告』掲載の「震災報告」については、同誌のバックナンバーを閲覧することで確認できたが、公文書としての「震災報告」については、どの地震についても、発生直後から、約1ヶ月程度の間に、被災地の府県から内務省に対して逐次、報告が送られており、その量は膨大にのぼることが判明した。それらは国立公文書館にて、『公文類聚』『公文雑纂』という複数の文書綴りに分散して綴られており、それをひとつひとつ確認しながら閲覧複写することはかなりの時間と手間を要する作業であり、難航した。したがって、一部に閲覧できなかった部分があり、残調査を平成26年度に継続する。なお、「震災報告」と新聞報道の内容を比較することが生じたため、平成26年度の予定していた新聞記事の閲覧作業を平成25年度より開始した。
写真資料に関する調査については、当初から2年度にわたる計画であり、平成25年度は国立科学博物館研究部所蔵の物件を確認し、そこで得た情報より、東京大学地震研究所図書室に多数の写真資料が保管されていることが判明した。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画に従い、平成26年度は文献調査の続きをおこなう予定である。「震災報告」については国立公文書館所蔵の『公文雑纂』所収の公文書の調査は終えたが、同館所蔵の『公文類聚』所収の公文書については未見部分が多いのでその閲覧を続ける。また、写真資料については国立科学博物館研究部所蔵と東京大学地震研究所所蔵の資料の調査を進める。また、そのほかの文献資料として、当時の新聞記事の閲覧を予定しており、これは、「震災報告」との比較の必要から、一部、前倒しで平成25年度にもおこなったが、平成26年度も引き続きおこなう。特に地震発生地に近い場所で刊行された地方新聞について、庄内新報、朝日新聞山形版、秋田魁新報などを国立国会図書館、山形県立図書館、酒田市立中央図書館、秋田市立中央図書館所蔵などで閲覧し、それぞれの地震被害関係記事を抽出する予定である。平成27年度以降の予定については、現在のところ予定通りであり、特に平成27年度は関係遺構調査、平成28年度は濃尾地震以後に始まった耐震化研究と地震被害の関係を探求する予定である。
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