2013 Fiscal Year Research-status Report

ツガ年輪による近世以降の建造物の年代測定および用材産地推定手法の確立

Research Project

Project/Area Number	25420685
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Research Institution	Nara National Research Institute for Cultural Properties
Principal Investigator	藤井裕之独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 客員研究員 (30466304)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2016-03-31
Keywords	ツガ / 近世 / 近代 / 建築部材 / 年輪パターン / 文化財 / 高知城
Research Abstract	本研究は、過去2回の試行的な研究課題を発展継承した新規課題である。これまでの近畿、四国を中心とする西日本方面に加え、新たに東日本や九州方面にも範囲を拡大し、近世以降の建造物におけるツガ利用物件の探索と、関連する年輪調査を開始した。このうち探索については、各地の建造物を実地で確認していく過程で、予想以上に多くツガが使われていることを再確認できた。とりわけ、植生域から遠く離れた北海道渡島檜山地方の近代建築にも顕著な利用例を確認できたことは特筆される。年輪調査は、前年度までに年輪計測用画像を取得していた分の計測・分析（高知県、愛媛県）3件、新規分の画像取得と計測・分析（北海道、奈良県、大阪府）4件、外部依頼分1件の分析を実施した。本研究の最大の目的は、近世以降の建造物に適用可能なツガ年輪に関する暦年標準パターン（年輪変動の基準資料）を作成することにある。それには、古材と現生材で別々に作成してきた年輪パターンの相互接続を実現させることが重要であるが、今年度も未達成に終わった。しかしパターンの延長自体は、後述する高知城のツガ現用木部材の年輪パターン（複数の群により構成）との関連を確認できる形で進行しており、試料数の十分な物件に限定した場合、2014年3月現在、古材側から新しくへは高知県大豊町旧立川番所書院の成果により1771（暫定）年まで、現生材側から古くへは愛媛県内子町上芳我家住宅の成果により1667年まで達している。両者の直接的なクロスデートには成功していないが、古材側に付与している暫定的な仮の年代が正しいとすると、現時点で105年分が重複していることになる。ミッシングリンクの解消まで、あと一歩のところまで来ている。なお、本研究の構想を立ち上げる際に柱となった高知城のツガ現用木部材の調査成果について、弘前市で7月に開催された日本文化財科学会第30回大会で発表した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初予定になかった北海道の調査を優先したことから、作業の順位に入れ替えがあったが、暦年標準パターンの作成という最大の目的に関しては、残りの作業に必要な試料の地域と時期が絞られるまでに至っている。また、用材産地推定関係のデータ収集に関しても、各地で探索を行った結果、とくに九州と東日本に関して、次年度以降の、本格的な年輪調査の実施に向けた準備は徐々に整いつつある。試料不足の心配はなく、おおむね順調に進展している。
Strategy for Future Research Activity	データの蓄積状況からみて、ツガの暦年標準パターンに関する現生材と古材の接続は、四国地方で最初に実現される公算が高い。この地域において、1667年から1771年にかけての期間に形成された年輪をカバーする試料の探索に、より一層力を入れる必要がある。一方、用材の産地推定に関しては、近畿と四国以外の材料がまだ圧倒的に少ない。今年度行った探索の成果をもとに、引き続き九州、東日本方面で年輪調査の実現に努力する必要がある。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	現地において年輪計測用画像を円滑、かつ効果的・能率的に取得することに関連して、本研究の作業に適したタブレットコンパーチブルPCが2014年2月に発売されることが2013年12月頃予告された。これを踏まえ、長期調査3件をそれぞれ発売後、一定の試用期間を経た後に行うよう計画した。この時点で、見込まれる旅費30万円程度を、次年度に送り使用する計画としていた。ところが、当該PCと周辺機器一式は、発売日の直後に、発注をかけたにもかかわらず、年度末になっても入荷せず、しかもその後不良品の発生が伝えられ、使用中止が呼び掛けられる有様であった。これにより、残る20万円程度の年度内執行が出来なくなった。タブレットコンパーチブルPC一式については、当該品の発注を取り消し、機種と仕様を変更したうえで、次年度早々に発注して、5月初旬に納品させる。また長期調査1件については5月中に、残る調査2件も、先方の都合に配慮しつつ、6月から9月にかけての時期を目途として順次実施する。その後、次年度分として当初予定していた調査の実施に移行する。