2015 Fiscal Year Research-status Report
ツガ年輪による近世以降の建造物の年代測定および用材産地推定手法の確立
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25420685
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| Research Institution | Nara National Research Institute for Cultural Properties |
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Principal Investigator |
藤井 裕之 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 客員研究員 (30466304)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ツガ / 近世 / 近代 / 建築部材 / 年輪パターン / 文化財 / 産地推定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度も、ツガ材が使われている近代以降の建造物の探索を継続し、とくに近畿周辺と東海地方において重点的に活動した。また、ツガに関連する樹種を対象とした年輪調査は、昨年度までに年輪計測用画像を取得した物件に関する補足調査（北海道）2件、新規分の画像取得と計測、分析（奈良県）2件、外部依頼分2件を実施した。その他、これまでに収集したデータに関する総括的な分析を開始している。
懸案のツガの古材と現生材とで別々に作成していた年輪パターンの相互接続は、残念ながらツガ単独では今年度も実現していない。その実現に資する可能性のある建造物の調査物件については、これにまでに数件をリストアップしているところであるが、事情によりその調査の実現は来年度に待つこととした。
データに関する総括的な分析に関しては、ツガのデータが年輪年代法の適用樹種拡大に資するかどうかを見極めるため、これまで対象とされていなかった樹種も含めた同調性の検討もおこなっている。このうち、奈良県内の近世建造物1件においては、マツ科のトガサワラが多数使用されていることが判明し、これを検討に供する目的で新規に計測用画像の収集と分析をおこなった。ここでは、現在保存修理工事がおこなわれているところであり、管理者との取り決めにより、成果についてはそれら一連の事業が完了した後の段階で報告する予定としている。
なお、26年度に計測と分析をおこなった北海道江差町旧中村家住宅の調査結果、そしてツガ古材に関する年代の妥当性を検討した大阪市住吉区大海神社西門に関する調査成果について、東京都小金井市で7月に開かれた日本文化財科学会第32回大会で発表した。また、北海道函館市旧相馬邸に関しておこなった25・26年度の調査結果を、名古屋市で3月に開かれた第66回日本木材学会の場で報告した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度までに、新たなヒノキで間接的ながらもツガ古材の年代を再現できたほか、明治期のツガ材流通状況の解明につながる成果のうち、とりわけ四国産材にかかわる産地推定の見通しが立ち、本研究計画全体としては一定の成果をすでに達成できたところである。残るはツガ材独自による古材と現生材のパターン接続や、各地のツガ材のデータ収集、とりわけ九州産材のデータ収集に課題を残しているが、問題は試料自体が存在しているかどうかよりも、研究代表者もしくは所有者・管理者の都合などによる調査自体が実現可能かどうかといった面に移行している。
本来最終年度となる計画であった今年度は、前年度から引き続く調査計画の遅れに研究代表者の予期しない繁忙が輪をかけ、結果として計画していた調査を実施する時機を逸する、ということがあった。そのため、本研究課題についても承認を得て、28年度まで1年延長することとした。以上のことを考慮して、区分（３）とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度に引き続き、年輪パターンに関する現生材と古材の接続をツガ単独で図ることを目指し、いまのところ不十分な1667年から1771年にかけての年輪をカバーする材が使われた可能性がある四国産材利用物件、あるいは近畿～九州地方の物件の調査をおこなう。具体的には、かねてより作成していたリスト中から、本研究に資すると考えられるもの2件の調査を残しており、その実現に努める。
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| Causes of Carryover |
研究代表者の本務の予期しなかった繁忙のため、計画していた調査の時機を失したことにより、新規画像取得のための調査2件の計画について、承認を得て実施時期をまるごと次年度送りとした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
2件の調査は、遅くとも9月頃まで実施することを目指す。また、また使用予定額は、すべて調査旅費および関連する費用に充当する。
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