• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to project page

2013 Fiscal Year Research-status Report

OSSを活用した再現可能な実証分析による表明選好研究の基盤構築

Research Project

Project/Area Number 25450341
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Research InstitutionNational Agriculture and Food Research Organization

Principal Investigator

合崎 英男  独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農村工学研究所・農村基盤研究領域, 主任研究員 (00343765)

Project Period (FY) 2013-04-01 – 2016-03-31
Keywords農業経済学 / 表明選好法 / オープン・ソース・ソフトウエア
Research Abstract

1.プログラムの改良・開発:研究代表者がこれまでに開発・公開している表明選好法関連のパッケージに含まれているプログラム(関数)の改良と開発を検討するため、CRANに登録されているパッケージを中心に、表明選好法の質問設計と回答データ分析に活用できるパッケージを調査した。合わせて下記2.を通じて得たパッケージへの要望と国内外のユーザーからの質問や問い合わせ等を踏まえて、処理能力の向上と柔軟な調査設計のためのコードを検討した。
2.大学院生を中心としたゼミ等の開催:10大学・研究機関でゼミ等の開催・発表を行った。これまでに開発・公開してきた表明選好法関連のパッケージを中心に、それらの適用方法を具体的なコードに基づきながら解説した。一部の大学では、紹介したパッケージが本年度の卒業論文で活用され、パッケージの適用にあたって初心者が躓きやすいポイント(出力結果の構造等)のフィードバックを得た。参加者には教員の方々も含まれていたことから、これらのパッケージを次年度以降の講義や論文指導等で活用していただき、意見や要望等を寄せていただける可能性がより高まった。
3.例題データセット構築のためのWeb調査の実施:米を題材として、農産物の産地評価と回答者の特性等との関係を表明選好法で分析するための消費者対象のWeb調査を実施した。
4.開発・改良したプログラムの公開:上記1.で述べた通りコードの検討が中心であり、パッケージに反映させるまでの完成度には達しなかった。引き続き検討を重ねて、次年度にはパッケージに反映させる計画である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

今年度の計画は全4項目から構成されており、そのうち3.例題データセット構築のためのWeb調査の実施については、計画通りに調査を実施できた。2.大学院生を中心としたゼミ等の開催については、計画回数(3回程度)を大きく上回る実績(10大学・機関)が得られた。加えて、教員の方々にも参加してもらうことができ、次年度以降におけるパッケージへのフィードバックの可能性をより一層高めることができた。他方、1.プログラムの改良・開発については、ユーザーからの要望も踏まえたコードの改良に取り組むことができたものの、その改良は検討段階にとどまっており、公開するまでの完成度には達しなかったことから、4.開発・改良したプログラムの公開という点では達成度はやや遅れた。
以上、項目により進展に差異があるものの、全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。

Strategy for Future Research Activity

引き続きゼミ等の開催を通じてパッケージに対する意見や要望を得る一方、Web調査で得たデータの分析を進める。プログラムの改良・開発についてはやや遅れがみられることから、ゼミ等の場を活用して改良部分に対する意見をユーザーから直接得るなどの工夫を加えながら、重点的に作業を進める。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

次年度使用額が生じたのは、効率的に計画を進めることができたためである。すなわち、ゼミ等の開催回数は当初計画を大きく上回ったが、研究代表者の所属機関に近い場所での開催が多かったため、旅費の支出は予算段階の金額を大きく上回らなかった。加えて、Web調査については複雑な調査設計となったものの、見積もり合わせの結果、支出の大幅増大を回避することができた。
次年度使用額については、所属機関の変更により他大学・機関でのゼミ開催のための旅費がかさむことが考えられるため、旅費の一部に充てる計画である。

URL: 

Published: 2015-05-28  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi