2013 Fiscal Year Research-status Report
既存の大規模コホートデータを活用した網羅的解析の試み
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25460752
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
喜多村 祐里 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (90294074)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
祖父江 友孝 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (50270674)
大野 ゆう子 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (60183026)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 大規模コホート / 網羅的 / 公有化 / 職業別 / 都市部 / 中高年 / 地域住民 / コックス比例ハザード |
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| Research Abstract |
当該研究では既存の大規模コホート研究のデータの二次利用により、公衆衛生や産業保健の向上に資する情報分析を行うことである。三府県コホートとは1980年代に環境省によって調査が行われた中高年齢層（40歳以上）を対象とする地域住民コホートであり、約10万人を15年間にわたり追跡したものである。宮城県、愛知県、および大阪府下の8地域の環境大気測定データとともに、該当地域住民全員の詳細な職歴、従事年数、住宅環境、生活習慣（食事、喫煙、飲酒など）、加入保険などの情報が得られている。回収率の低下を招き易い都市部のコホートを有するなかで、平均89.9％という高い回収率が実現されている点は三府県コホートの特長であり、同時に詳細な職歴情報およびその従事年数が把握される点は特筆すべきである。
初年度（平成25年度）において、三府県における10年間、平均8.4観察人年分の追跡データをもとに職業別の死亡リスクの分析を行った（喫煙、飲酒、BMIで調整）。日本標準職業分類に準じ、7種の職業区分ごとに、性、年齢別に全死因、がん、心疾患、脳卒中、および急性心筋梗塞による死亡リスクをコックスの比例ハザードモデルを用いて算出した。尚、準備段階において既に食習慣と胃がんの死亡リスクについての検討、および人口動態統計との比較による職業別死亡リスクに関する検討が行われており、いずれも既に第23回日本疫学会で発表を行った。また今回はPAF（人口寄与度）についての解析も行い、職業別死亡リスクについて網羅的かつ俯瞰的検討を行った。
これまで全く利用される機会のなかった疾病罹患を転帰とするデータのクリーニングを実施し、死亡に加え罹患についてのリスク評価を進めている。次年度の計画としては、職業別のがん罹患に関するリスク評価を網羅的に行い、特定の職業と疾病リスクの関係を明らかにする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画書の平成25年度計画では、死亡を転帰とする様々な暴露要因に対するリスク評価を行うとしており、ほぼ予定通りに進捗していると言える。また平成26年度の計画で罹患を転帰とする解析を行うことになっており、既に手付かずのまま保管されていた罹患を転帰とするデータについてもクリーニングは完了している。地域による追跡期間が異なるなどさらに検討を要する事柄を整理しながら、ID番号によるデータの突合は可能と見込まれ、次年度以降における職業および従事年数と、生活習慣、さらに居住環境などによる罹患リスクに関する分析が進行中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまで手付かずのまま保管されていた約１０万人分の罹患を転帰とする追跡データについて解析を行う。前年における職業分類を用いて、考えられる交絡要因で調整済みの疾患別リスクの分析を進める。
さらに並行して、当該研究で利用している貴重な大規模コホートデータを国民の資産としてパブリックドメイン化（公有化）するために必要な検討事項についても解析を進め、データ公表と個人の特定性の問題についても調べる。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当初予定していたソフトウエアおよび記録媒体については、プログラミングおよび現有備品で賄うことができたため、年度内の新規購入を控えた。また成果発表および打ち合わせのための旅費についても、一部とりやめたため使用額が減った。
次年度においては、データの突合を行い、記述疫学的解析から分析的な解析を行うため、ソフトウエアおよび記録媒体の購入が必要となる見込である。また旅費についても積極的に情報収集および成果発表の機会を設けることとする。
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Research Products
(12 results)
