2015 Fiscal Year Research-status Report
行動経済学の健康増進及び疾病予防への応用に関する基礎的研究
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25460755
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Research Institution | Teikyo University |
Principal Investigator |
福田 吉治 帝京大学, 大学院公衆衛生学研究科, 教授 (60252029)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 辰美 九州栄養福祉大学, 食物栄養学部, 教授 (40149646)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 行動経済学 / 健康増進 / 健康格差 / 健康の社会的決定要因 / 意思決定 / 行動科学 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、行動経済学を健康増進・疾病予防に応用するための基礎研究として、(1)欧米での行動経済学研究の知見は日本人にもあてはまるか、(2)行動経済学理論に基づくプログラムは、通常のものよりも効果があるか、(3)行動経済学に基づく意思決定は社会経済的要因等の個人属性により異なるか、を明らかにすることを目的とした。 平成25年度:山口県に在住する30~59歳の1200人を対象にした郵送調査の解析を行い、健康メッセージの効果の認識が、年齢、性別、ならびに社会経済的要因によって異なることが明らかになった。また、好みの食べ物は年齢と性別とは関係したが、社会経済的要因との関連はほとんどなかった。 平成26年度:日本人を対象にした行動経済学の実証研究として、(1)野菜の絵入り皿は野菜摂取を促進するか、(2)ブッフェスタイルの食事で、食べ物の順番は摂取量に影響するか、(3)特定保健用食品(トクホ)は、食事摂取量に影響するか、を検証する実験研究を行った。 平成27年度:平成25、26年度の研究成果について、学会発表ならびに論文発表を行った。行動経済学的介入研究の準備としての先行研究のレビューを行うとともに、介入実証研究についての研究デザインを行った。なお、研究機関の異動に伴い、介入実証研究を行うフィールドを変更せざるを得なかったため、実際の介入は平成28年度に実施することになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
予定していた欧米の先行研究を日本人で検証する調査が実施できた。昨年度行った調査についても分析とまとめが進み、結果の一部は論文発表ならびに論文投稿を行った。ただし、平成27年度に実施予定であった介入実証研究は、研究機関の異動に伴い実施できなくなり、研究期間を平成28年度までに延長し、実施することとなった。
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Strategy for Future Research Activity |
平成28年度まで研究機関を延長し、介入実証研究を実施する(倫理審査はすでに終了)。4年間のまとめとして、行動経済学的方法による介入研究ならびに行動経済学の視点から健康増進等のあり方についてのレビューを実施し、学会・論文発表、テキスト作成を行う予定である。
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Causes of Carryover |
平成27年度に行う介入研究において、当初、山口県内および山口県近隣の自治体等での介入研究を予定していたが、平成27年4月に、研究代表者が山口大学から帝京大学に異動になり、勤務地が調査予定地から遠方になったため、調査地域を近隣に設定しなおした。調査の実施にあたり、事前の準備等に時間がかかるため、実際の調査は平成28年度に行うことになった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
介入研究を、東京都内および近隣にて行う予定である。一部の研究については、すでに大学の研究倫理審査のよる承認を得ており、計画どおりの実施が可能な見込みである。
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