2015 Fiscal Year Annual Research Report
肝炎ウイルス・がん検診の効果的な受検勧奨モデル：社会経済要因を踏まえた学際的研究
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25460771
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| Research Institution | Osaka City University |
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Principal Investigator |
福島 若葉 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 教授 (70420734)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田淵 貴大 大阪市立大学, 都市研究プラザ, 特別研究員 (20611809)
福原 宏幸 大阪市立大学, 大学院経済学研究科, 教授 (20202286)
川野 英二 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (20335334)
藤原 翔 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60609676)
大藤 さとこ 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (70433290)
松永 一朗 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 特任講師 (90250323)
近藤 亨子 大阪市立大学, 医学部・附属病院運営本部, 技術職員 (80420727)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 検診 / 肝炎 / がん / 受検勧奨 / 社会経済要因 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成23年実施の横断研究「大阪市民の社会生活と健康に関する調査」（対象：25～64歳の都市部住民3,245人）のデータを使用し、肝炎ウイルス検査・がん検診の受検関連因子について引き続き詳細分析を行うとともに、今後の受検勧奨モデルについて考察した。
１）受検関連因子・個人レベル：喫煙習慣、喫煙本数およびブリンクマン指数（BI）と肺・胃・大腸がん検診受検の関連を検討した。喫煙者は非喫煙者に比べて各がん検診の受検率が低かった。特に男性では、喫煙本数が多い者やBIが高い者で受検しない傾向が強かった。喫煙でがん死亡リスクが上昇することは広く知られているが、喫煙者は「がん検診を受検しない」という意味でもリスクが高いと考えられた。
２）受検関連因子・地域コミュニティーレベル（マルチレベル分析）①肝炎ウイルス検査：地域のランダム効果はほとんど認められず、男女で共通する地域変数も検出されなかった。②がん検診（肺・胃・大腸・子宮・乳）：男性では肺がん検診について地域のランダム効果が有意であったが、この効果を説明できる特定の地域変数を見出すことはできなかった。女性では、子宮がん検診と乳がん検診について地域のランダム効果が有意であり、就業インフラ率による正の効果でほぼ説明できた。
本研究では、「肝炎ウイルス検査・がん検診の受検」に対する地域コミュニティーレベルの影響は比較的弱かった。一方、個人レベルの因子（特に社会経済要因）は明らかに関連していたことから、受検率の効果的な向上のためには、「個人単位」の受検勧奨が重要であることを確認した。現行の「地域住民全体を対象とした」画一的な受検勧奨を超えるためには、最近の社会動向を踏まえた次世代モデル（民間企業との連携やインターネットツールの活用も含めて）を考案することが必要であり、当該モデルのプロトタイプを構築してその有用性を評価することは意義があると考えられた。
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Research Products
(9 results)
