2013 Fiscal Year Research-status Report
高齢者の自己実現を測定する質問票の開発および自己実現の関連因子の縦断的検討
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25460805
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Kochi University |
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Principal Investigator |
安田 誠史 高知大学, 教育研究部医療学系, 教授 (30240899)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮野 伊知郎 高知大学, 教育研究部医療学系, 講師 (00437740)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 介護保険 / 介護予防 |
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| Research Abstract |
自己実現の関連因子を検討する追跡調査の準備を行った。対象は、研究地域で平成22年1月に在宅高齢者全員を対象に実施した健康と生活に関する質問紙調査に回答し、要介護非認定であった4423人である。本研究で計画している2回目質問紙調査の対象者確定のため、平成26年2月末時点での追跡対象者の消息を確認した。そして、予備的な縦断研究データセットを作成した。【自己実現尺度の作成】自己実現の状況を、身体機能を使う活動、認知機能を使う活動、社会参加の3領域での状況に基づき評価した。身体機能を使う活動の状況を、一日のうち仕事や家事をする時間（P1）と、余暇における、身体活動強度が異なる4レベルの身体活動の頻度（P2）の2要素で評価した。認知機能を使う活動の状況を、6カテゴリーの趣味活動の頻度（C）で評価した。社会参加の状況を5カテゴリーの地域活動への参加頻度（S）で評価した。P1の合計時間>=3時間/日、P2での合計参加頻度>=1日/週、Cでの合計参加頻度>=1.5日/月、Sでの合計参加頻度>=1.5日/月を、それぞれの要素での自己実現状態とみなし、自己実現状態が2要素以上の者を自己実現者とした。【尺度の予測妥当性】ベースライン質問紙調査回答者のうち、5要素の構成項目すべてに回答した845人を解析対象とした。自己実現者は473人（56％）、4年1か月後の自立生存者（要介護認定を受けずに生存した者）は667人（79%）、自己実現者の非実現者に対する自立生存の性、年齢調整後オッズ比と95%信頼区間は1.9（1.3，2.8）であった。作成した自己実現尺度には、自立生存について予測妥当性があるものの、項目数の多さのため、回答者の19％しか評価できないという問題がある。次年度に自己実現状況を測定する質問紙調査に関する文献レビューを追加し、尺度に付加するべき項目の特定と、項目数を減らす検討を行う。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
自己実現状況を測定するための予備的尺度を作成できたが、それを改良するための文献レビューは次年度の課題である。
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| Strategy for Future Research Activity |
自己実現状況を測定する質問紙調査に関する文献レビューを追加し、尺度に付加するべき項目の特定と、項目数を減らす検討を行う。
改良を加える自己実現尺度について、地域の世話役を務める高齢者群と、介護保険の通所介護を利用している高齢者群との間での回答の比較（尺度の併存的妥当性の検討）、および世話役を務める高齢者への再回答依頼（信頼性の検討）を行う。
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